「うちの大学・学校のSNS、何を投稿すればいいかわからない」という悩みに
広報担当者として大学や学校のInstagramを運用していると、「とりあえず行事やオープンキャンパスの告知を載せているけれど、保存やコメントが増えない」「学生に発信を手伝ってもらいたいが、何を任せればいいかわからない」といった悩みにぶつかりやすいものです。企業の商品紹介とは違い、教育機関のSNSは「誰に何を伝えるか」が曖昧になりやすく、結果として当たり障りのない告知アカウントになってしまうケースも少なくありません。
今回は、実際に複数の公式Instagramアカウントを運用している中央大学の事例を取り上げ、公開されている情報をもとに「なぜ支持されているのか」「投稿の型はどうなっているのか」を分解します。そのうえで、他の大学・学校・企業アカウントが自分たちの運用に応用できる具体的なポイントに落とし込んでいきます。なお、本記事では確証のないフォロワー数やエンゲージメント率などの数値は掲載せず、公開情報とSNSマーケティングの一般的な知見に基づいて分析します。

中央大学のInstagram運用の全体像|なぜ「ひとつのアカウント」にしないのか
中央大学のInstagram運用の最大の特徴は、全学で1つのアカウントに情報を集約するのではなく、部局・目的別に複数の公式アカウントを分散して運用していることです。公式サイトの「ソーシャル・メディア・ポリシー」ページや各部署のニュースリリースを確認すると、少なくとも以下のようなアカウントが運用されていることがわかります。
| 運用アカウント(例) | 運用部局 | 主なターゲット | 発信内容の傾向 |
|---|---|---|---|
| 入学センター公式(@chuo_admission) | 入学センター | 受験生・保護者・高校教員 | 受験情報、イベント案件、在学生の活躍紹介 |
| 国際センター公式(@chuo_ic) | 国際センター | 留学検討中の学生 | 留学体験談、現地のリアルな様子、国際交流イベント |
| 経済学部「campus_snap_by_chuo」 | 経済学部 | 在学生・受験生 | 学生・教員のキャンパススナップ |
| 法学部公式(chuolaw) | 法学部 | 受験生・在学生 | 都心移転キャンパスの紹介、学生生活 |
| AI・データサイエンスセンター(chuo.ai_ds) | AI・データサイエンスセンター | 研究関心層・学生 | 活動ニュース、イベント情報 |
| 大学院(chuo_graduate_schools) | 大学院 | 進学検討者 | 入試情報、研究・教育活動 |
| ボランティアセンター | ボランティアセンター | 在学生 | 活動報告、参加募集 |
| 硬式野球部(chuo_bbc) | 体育会硬式野球部 | ファン・学生 | 部活動の活動報告 |
これは一般企業でいえば、「公式アカウント1本」ではなく「商品ブランドごと・事業部ごとにアカウントを分ける」運用に近い発想です。大学という組織は、受験生、在学生、留学希望者、研究者、保護者、OB・OGなど、属性も関心も大きく異なる複数の「読者層」を同時に抱えています。それを1つのアカウントで賄おうとすると、投稿の軸がぼやけ、どの層にも深く刺さらない「広く薄い」発信になりがちです。中央大学はこの構造的な課題に対して、アカウントを機能ごとに分けることで解決しているとみられます。
伸びている理由①:目的別アカウント設計で「刺さる相手」を絞っている
入学センターのアカウントは受験生・保護者向けに受験情報と学生の活躍を、国際センターのアカウントは留学希望者向けに体験談を、というように、それぞれのアカウントが「誰に何を届けるか」を明確に持っているのが特徴です。
SNSマーケティングの基本原則として、フォローする・保存する・コメントするという行動は「自分に関係がある」と感じたときに生まれます。受験生向けの情報と留学希望者向けの情報を同じアカウントに混在させると、双方にとって「自分向けではない投稿」が増え、エンゲージメントが分散してしまいます。中央大学のように部局単位でアカウントを分けることで、フォロワーは「自分が知りたい情報だけが流れてくるアカウント」として認識しやすくなります。
総務省「令和7年版 情報通信白書」によると、Instagramの利用率は全年代で54.8%に達しており、幅広い年齢層に浸透しているメディアになっています。ターゲットが広がったからこそ、逆に「誰に向けた発信か」を明確にするアカウント設計が重要になっている、という見方ができます。
伸びている理由②:学生目線のリアルな発信が進路選択層の心をつかんでいる
経済学部の「campus_snap_by_chuo」のように、学生や教員のキャンパススナップを中心に発信するアカウントがあることも見逃せません。これは大学の公式サイトやパンフレットでは伝わりにくい「在学生のリアルな日常」を見せる役割を担っています。
この方向性は、進路選択層の情報収集行動とも合致しています。スタディプラス株式会社が高校生1,401名を対象に実施した調査(PR TIMES掲載)では、高校生が大学公式Instagramアカウントを進路選択の情報源として重視しており、公式サイトのような形式的な情報よりも、学生目線でのリアルな発信を評価する傾向が示されています。「かたい公式情報」と「学生目線のリアルな発信」を、同じ大学の中でもアカウントごとに役割分担しているとも解釈できます。
また、東京工科大学が2025年度新入生を対象に実施した「コミュニケーションツール利用実態調査」では、大学生のSNS利用においてInstagramが10年連続で増加し8割超に達し、X(旧Twitter)を上回って初めて2位になったことが報告されています。進学検討層・在学生層の双方にとってInstagramが情報収集・発信の主戦場になっていることが、複数の統計から裏付けられている状況です。
伸びている理由③:部局・部活動まで巻き込んだ「発信者の多層化」
もう一つの特徴は、入学センターや国際センターといった事務部局だけでなく、硬式野球部のような体育会組織や、ボランティアセンターのような学生主体の活動団体までが公式アカウントを持っている点です。これにより、大学全体として発信できる「話題の種」が格段に増えます。
企業で例えると、本社の広報アカウントだけでなく、各店舗・各ブランド・サークル的な部活動チームまでがSNSで発信している状態に近く、1つのアカウントに発信の負荷を集中させずに、組織全体で情報発信を分散できる仕組みになっています。広報担当者1人がすべてのネタを探し続ける必要がなく、現場(部活動・学部・センター)が一次情報を持っているという構造的な強みがあります。
投稿の型を分解する|中央大学のInstagramに共通するパターン
公開されている各アカウントの発信内容を整理すると、共通して次のような「型」が見られます。
- 体験談型:留学体験談、学生生活の紹介など、個人の一次体験を軸にした投稿
- お知らせ型:入試イベント、オープンキャンパス、説明会などの日程・申込案内
- 活動報告型:ボランティア活動、部活動の成果報告
- キャンパス紹介型:施設やキャンパスの様子をスナップ的に見せる投稿
- 制度・研究紹介型:AI・データサイエンスセンターなど専門領域の活動ニュース
いずれのアカウントも、投稿の目的(情報提供/興味喚起/安心材料の提供)がアカウントごとに一貫しており、「このアカウントを見ればこの情報が手に入る」という期待値を作れている点が特徴です。
他の大学・学校・企業が真似できる具体的ポイント【チェックリスト】
ここまでの分析を踏まえ、自分たちのアカウント運用に応用できるポイントをチェックリスト化します。
- 自分たちのアカウントが「誰に」向けているのか、1アカウントにつき主要ターゲットを1〜2層に絞れているか
- 受験生向け・在学中の顧客向け・OB・OG向けなど、属性が大きく異なる情報を1つのアカウントに混在させていないか
- 公式サイトに書いてある情報の「言い換え」ではなく、現場の人(学生・スタッフ・会員など)の一次体験を発信できているか
- お知らせ(告知)だけでなく、体験談型・活動報告型など複数の投稿パターンを持てているか
- 広報担当者以外(各部署・各チーム・現場スタッフ)が発信のネタを提供できる仕組みがあるか
- 複数アカウントを運用する場合、各アカウントの役割が社内・組織内で明文化されているか(中央大学の「ソーシャル・メディア・ポリシー」のように)
明日からできる実践ステップ
大規模な体制がなくても、次の順番で着手すれば中央大学の運用から要素を取り入れることができます。
- 現状の投稿を「告知」「体験談」「活動報告」「紹介」に分類する:告知投稿の比率が高すぎる場合は、体験談型・活動報告型の投稿を増やす余地がある
- アカウントのターゲットを1行で書き出す:「このアカウントは誰の、どんな悩みや関心に応えるためのものか」を明文化する
- 現場の一次情報を持つ人(学生・スタッフ・取引先など)に月1回ネタを出してもらう場を作る:広報担当者だけでネタを探し続けない体制にする
- 複数アカウントを持つ・持てる組織規模なら、属性ごとに分けるべきかを検討する:1つのアカウントに異なるターゲットの情報が混在していないか確認する
- 投稿後、保存・コメントがついた投稿の共通点を振り返る:体験談型・現場目線の投稿が伸びる傾向がないかを確認する
よくある失敗と注意点
教育機関・企業を問わず、SNS運用でよく見られる失敗は、担当者の異動や多忙によって「告知だけのアカウント」に戻ってしまうことです。中央大学が「ソーシャル・メディア・ポリシー」として各アカウントの運用方針を明文化しているように、投稿の役割やルールを文書化しておくことで、担当者が変わっても運用の軸がぶれにくくなります。また、学生や現場スタッフに発信を委ねる場合は、個人情報の扱いや投稿内容の事前確認など、最低限のガイドラインを整えておくことも欠かせません。
まとめ
中央大学のInstagram運用から読み取れる伸びている理由は、派手な施策ではなく、「ターゲットごとにアカウントの役割を分け、現場の一次情報を発信源として活かしている」という地道な設計にあります。総務省「令和7年版 情報通信白書」が示すようにInstagramの利用は幅広い年齢層に広がっており、東京工科大学やスタディプラスの調査が示すように、進学検討層・学生層にとってInstagramは情報収集の主要な場になっています。だからこそ、「誰に何を届けるアカウントか」を明確にし、現場発の一次情報を発信し続けられる体制を作ることが、大学・学校・企業を問わず応用できる再現性の高いポイントだといえます。
同業種・他業種のSNS運用事例については、unyouの事例データベース(/cases)で、教育機関を含む様々な業種の運用事例を比較・分析できますので、ぜひ自社・自校のアカウント設計の参考にしてみてください。
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