ハニーズ(Honeys)のInstagram運用を分析|伸びている理由と、真似できるポイント【2026年版】
2026/10/17
「毎日投稿しているのに、フォロワーが思ったように増えない」「コーディネート写真を載せているだけで、本当にこれでいいのか自信が持てない」——アパレルや店舗ビジネスのSNS担当者であれば、一度はこうした悩みにぶつかったことがあるのではないでしょうか。特に競合が多いファッション業界では、ただ商品を並べるだけの投稿では埋もれてしまい、「何を」「どのタイミングで」「どんな世界観で」発信すればいいのか、判断基準を持てずに手が止まってしまうケースが少なくありません。
そんなときに参考になるのが、実際に長年Instagramを運用し続けている企業アカウントの「型」です。今回は、全国に店舗を展開するカジュアルレディースアパレル「ハニーズ(Honeys)」の公式Instagram運用を分解し、投稿の構成・世界観づくり・エンゲージメント施策のポイントを、他業種・他店舗でも応用できる形に落とし込んでいきます。フォロワー数やエンゲージメント率など裏付けの取れない数値は扱わず、公開情報と統計データに基づいて分析します。
ハニーズとは何者か?ブランドとSNS運用体制の全体像
ハニーズは、株式会社ハニーズホールディングス(本社:福島県いわき市)が展開するカジュアルレディースアパレルブランドです。トレンドを取り入れつつ着回しやすい価格帯の商品を、全国のショッピングセンターを中心とした店舗網とオンラインショップで販売しています。
SNS運用の特徴としてまず押さえておきたいのは、単一アカウントに情報を集約するのではなく、用途ごとにアカウントを分けて運用している点です。公開されている情報を整理すると、以下のような体制が見えてきます。
- 公式アカウント「@honeysofficial」:ブランドの新作・着回しコーデを中心に発信するメインアカウント
- サブアカウント「@honeys_petit」:トレンドアイテムや気軽に楽しめるコンテンツに特化したアカウント
- 姉妹ブランドアカウント「@glacier_lusso」:別ラインの商品世界観を伝えるアカウント
さらにInstagramだけでなく、X(旧Twitter)、Facebook、LINE、Threads、YouTubeといった複数のSNS・メディアを並行して運用し、それぞれのプラットフォームの特性に応じて情報を出し分けています。1つのアカウントに全てを詰め込むのではなく、「本家」「カジュアル・お得情報」「別ブランド世界観」のようにチャネルごとに役割を明確化している点は、中小規模の店舗やブランドにもそのまま応用できる考え方です。

なぜ今、アパレルブランドにInstagram運用が欠かせないのか(データで見る)
まず、ハニーズのような施策がなぜ有効なのか、公開されている統計から裏付けを確認しておきます。
Meta社(旧Facebook)が公式に発表している情報によると、Instagramの日本国内における月間アクティブアカウント数は、2019年に3,300万を超えたと発表された後、2023年に開催された「Meta Marketing Summit Japan 2023」では、その数が4年間で倍以上に拡大し6,600万以上に達したことが明らかにされています(出典:Meta Newsroom Japan「Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破」、Meta Marketing Summit Japan 2023発表)。日本国内のユーザー基盤が拡大し続けていることは明確です。
次に、総務省「令和7年版 情報通信白書」では、インターネットの利用目的・用途として「SNS(無料通話機能を含む)の利用」の割合が82.3%と最も高い項目になっていることが示されています。また同白書では、X(旧Twitter)やInstagramの利用率について、2024年時点で全体の半数程度が利用しており、50代でも4割以上が利用するなど、若年層に限らず幅広い年齢層へ利用が拡大していると報告されています(出典:総務省「令和7年版 情報通信白書」コミュニケーションツール・SNSに関する章)。アパレルのメイン顧客層とされる20〜40代だけでなく、50代以上への接触手段としてもInstagramが機能しうることを示すデータです。
さらに購買行動との結びつきについては、PR TIMES上で公開されたエクスクリエの調査リリース「購買行動調査2025 ~Instagram編~」において、保存した投稿から実際に購入する人が55%を超えること、男性は公式情報を重視し、女性は口コミを重視する傾向があることが報告されています(出典:PR TIMES掲載、株式会社エクスクリエ「購買行動調査2025 ~Instagram編~」)。つまりInstagramは「見てもらう」だけでなく「保存されて後から購入される」チャネルとして機能しており、投稿を資産として積み上げていく運用が合理的であることがわかります。
ハニーズの投稿の「型」を分解する
ハニーズの公式Instagramや関連コンテンツを見ていくと、投稿内容がいくつかの「型」に整理できることがわかります。闇雲に新商品を並べるのではなく、ユーザーの悩みに答える構成を繰り返している点が特徴です。
- 着回しコーデ提案:1つのアイテム(パンツ、ワンピースなど)を軸に、複数の着こなしパターンを紹介する
- 身長別・体型別の着こなし術:「低身長でも着やすい」「スタイルアップが狙える」など、具体的な悩み別に商品を提案する
- インスタグラマー・スタイリストとのコラボコーデ:人気インスタグラマーの着こなしを紹介し、ブランドの商品を「誰かの実例」として見せる
- シーン別・季節別の提案:セレモニー服、オフィスカジュアルなど、ユーザーの具体的な予定に寄せた提案をする
これらはすべて「商品そのもの」ではなく「商品を使ってどう悩みが解決するか」を軸に構成されています。アパレル以外の業種でも、自社の商品・サービスを「機能紹介」ではなく「悩み解決の実例」として見せる型に転用できる考え方です。
インスタライブ・スタイリスト起用による「世界観」と「信頼」の作り方
ハニーズは静止画の投稿だけでなく、インスタライブも継続的に実施しています。スタイリストをゲストに招き、「セレモニー服を賢く着回すコツ」や「身長別着こなし術」といった具体的なテーマを設定してライブ配信を行っていることが、公式ECサイトやX(旧Twitter)での告知からも確認できます。
この施策のポイントは、単に商品を紹介するだけでなく、第三者の専門性(スタイリストという肩書き)を介して情報の信頼性を補強していることです。企業の「売りたい」という意図がそのまま出る発信よりも、スタイリストという専門家の視点を挟むことで、ユーザーは「広告ではなく有益な情報」として受け取りやすくなります。この手法は、アパレルに限らず、美容室が美容師の技術解説を挟む、飲食店が栄養士やシェフの視点を挟む、といった形で他業種にも応用可能です。
フォロー送客キャンペーンでオンラインの熱量を店舗来店に転換する
もう一つ注目すべき施策が、Instagramのフォローを店舗での実利に直結させるキャンペーンです。公式Xでの告知によると、期間限定で「レジにてInstagramのフォロー画面提示で全商品が割引になる」といった店舗連動キャンペーンを実施しており、対象となる複数のアカウント(@honeysofficial、@honeys_petit、@glacier_lusso)をまとめて案内しています。
これは、Instagramでの「フォロー」という比較的ハードルの低い行動を、実店舗への来店・購買という具体的な成果につなげる仕組みです。EC単独のブランドでは使いにくい施策ですが、実店舗を持つ事業者であれば、オンラインとオフラインの接点をつなぐ非常にシンプルかつ効果的な方法として参考にできます。
複数アカウント戦略によるセグメンテーションの考え方
前述の通り、ハニーズは1つのアカウントに情報を集約せず、ブランド・客層ごとにアカウントを分けています。これは次のような設計思想に基づくと考えられます。
| アカウント/チャネル | 主な役割 | 想定される発信内容 |
|---|---|---|
| @honeysofficial | ブランドのメイン窓口 | 新作紹介、着回しコーデ、インスタライブ |
| @honeys_petit | トレンド・お得情報の補完 | トレンドアイテム、気軽なスタイリング提案 |
| @glacier_lusso | 別ブランド世界観の発信 | 姉妹ブランド独自のテイスト・商品紹介 |
| X(旧Twitter) | 速報性のある告知 | キャンペーン情報、ライブ配信の告知 |
| LINE・Threads・YouTube | 補助チャネル | クーポン配信、テキストベースの発信、動画コンテンツ |
1つのアカウントであらゆる客層に対応しようとすると、発信内容が中途半端になりがちです。ハニーズのように「メイン」「サブ・お得情報」「別ブランド」で役割を分けることで、各アカウントのフォロワーに対して発信内容のブレが少なくなり、結果としてユーザーが「自分に合った情報源」を選んで追いかけやすくなります。複数ブランドや複数店舗を運営する事業者ほど、この考え方は参考になるはずです。
明日から試せる実践チェックリスト
ここまでの分析を踏まえ、自社のInstagram運用に落とし込むためのチェックリストをまとめます。
- 投稿を「商品紹介」ではなく「悩み解決の実例」として言い換えられているか確認する
- 1つの商品・サービスを軸に、複数の活用パターン(着回し・使い方バリエーション)を提案する投稿を1本作る
- 顧客の属性(身長、体型、シーン、年齢層など)ごとに刺さる切り口で投稿テーマを棚卸しする
- 第三者視点(専門家・スタッフの個性・常連客の声)を入れられる企画を1つ用意する
- 実店舗がある場合、「フォロー提示で特典」のようなオンライン→オフライン送客施策を検討する
- 運用しているSNS・LINE・YouTubeなどのチャネルに役割分担があるか整理し、重複や抜け漏れを確認する
- 複数ブランド・複数客層を抱えている場合、アカウントを分けるべきかどうかを一度検討する
- 保存されやすい「あとで見返す」系のコンテンツ(着回し表、比較表など)を月1回以上投稿する
一度に全てを実施する必要はありません。まずは「商品紹介」を「悩み解決の実例」に言い換える1点から着手するだけでも、投稿の受け取られ方は変わってきます。
まとめ
ハニーズのInstagram運用から読み取れるのは、派手なバズ施策ではなく、「ユーザーの悩みに答える投稿の型」「専門家視点による信頼補強」「複数アカウントによる客層ごとの役割分担」「オンラインの行動を店舗来店につなげる仕組み」といった、地に足のついた積み重ねです。総務省やMeta、各種調査リリースのデータが示す通り、Instagramの利用者層はすでに幅広い年齢に広がっており、投稿は「見てもらう」だけでなく「保存されて後から購入を後押しする」資産になります。自社の規模や業種に合わせて、今回紹介した型やチェックリストの一部からでも取り入れてみてください。
アパレル・ファッション業界をはじめ、同業種の他社がどのようにSNS運用を組み立てているかは、unyouの事例データベース(/cases)でも多数紹介しています。自社の施策を検討する際の比較材料としてぜひあわせてご覧ください。
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