「大学公式のInstagramって、結局何を発信すればいいんだろう」「キャンパスの写真を載せているだけなのに、なぜかうちより伸びているアカウントがある」——SNS担当者からはよくこうした声を聞きます。特に大学や学校法人の場合、広報部門・入試部門・学部・部活動など発信主体が分かれやすく、世界観がバラバラになったり、更新が止まったりしがちです。これは大学に限らず、複数店舗・複数部署を持つ企業やブランドでも同じ構造の悩みです。
そこで今回は、関西大学の公式Instagram運用を手がかりに、「なぜ支持されやすい設計になっているのか」「何を真似できるのか」を分解していきます。あくまで公開されている情報をもとにした分析であり、フォロワー数やエンゲージメント率といった変動する数値は本記事では扱いません。再現性のある「型」の部分に注目して読み進めてください。
関西大学の公式Instagram運用、基本情報と運用体制
関西大学は2016年4月に公式Instagramアカウントを開設したことを、大学公式サイトのプレスリリース「関西大学公式Instagramを開設」で発表しています。このリリースでは、四季折々のキャンパス風景など、文字だけでは伝えにくい大学の雰囲気をビジュアルで発信していく方針が示されています。
特徴的なのは、大学全体の公式アカウントだけでなく、学部・部局・センター単位でも個別にInstagramを運用している点です。公開情報からは、人間健康学部の公式アカウント(2024年11月開設)、社会連携部が所管するイノベーション創生センターの公式アカウント(2024年10月開設)、キャリアセンターの公式アカウント、入試センターの公式アカウント、関西大学初等部の公式アカウント(2023年10月開設)など、複数の部局アカウントが存在することが各ページの告知から確認できます。
さらに、関西大学の教育開発支援センター(CTL)がまとめた研究資料「関西大学SNS戦略(Instagramによる広報改善)」では、10代・20代の利用率が高いInstagramに着目し、他大学のアカウント運用と比較しながら広報改善を検討する取り組みが行われていることが公開されています。つまり関西大学のInstagram運用は、思いつきの発信ではなく、学内で議論・検証を重ねた上でのSNS戦略の一部として位置づけられている、という点がまず重要なポイントです。

なぜ「大学公式」のInstagramは見てもらえる設計になりやすいのか
大学公式アカウントがSNSで一定の支持を得やすい理由は、大きく3つに整理できます。
1つ目は「発信できる素材の母数が多いこと」です。キャンパスの四季、学生生活、オープンキャンパス、学部の研究、サークル活動、卒業式や入学式など、1年を通じてコンテンツの種となる行事・風景が途切れません。
2つ目は「見る側に明確な期待値があること」です。受験生や保護者は「この大学はどんな雰囲気か」を知りたくてアカウントを訪れるため、キャンパスの空気感を伝える写真・動画がそのまま検索意図に応える投稿になります。
3つ目は「複数の発信主体を持てること」です。関西大学のように学部・センター・部活動単位でアカウントを分散させることで、それぞれのフォロワー層(在学生、受験生、保護者、OB・OGなど)に合わせた発信ができ、全体として大学の見え方を多面的に補完できます。これは一般企業でいえば「本社アカウント」と「店舗・商品・採用アカウント」を分けて運用する発想と同じです。
投稿の「型」を分解する
公開されている情報から読み取れる、大学公式Instagramに共通しやすい投稿の型を整理すると、以下のように分類できます。
| 投稿の型 | 目的 | 想定される閲覧者 |
|---|---|---|
| キャンパス風景・四季の写真 | 大学の雰囲気・世界観を伝える | 受験生・保護者・在学生 |
| 学生生活・サークル・行事 | 「入学後の生活」を具体的に想像させる | 受験生・保護者 |
| 学部・研究紹介 | 学びの専門性・特色を伝える | 受験生・在学生 |
| キャリア・就職支援情報 | 進路選択の安心材料を提供する | 在学生・保護者 |
| 入試情報・オープンキャンパス告知 | 行動(来場・出願)を促す | 受験生 |
重要なのは、1つのアカウントにすべてを詰め込むのではなく、部局ごとにアカウントを分けることで、この「型」の担当が自然に分散している点です。本体アカウントは世界観・雰囲気の発信に軸を置き、入試センターや各学部が専門性の高い情報発信を担う、という役割分担がうかがえます。
統計から見る、Instagramが大学広報にとって合理的な選択である理由
ここで、関西大学固有の話ではなく、なぜ大学や企業がInstagram運用に力を入れる価値があるのか、公開されている統計から裏付けておきます。
- 総務省情報通信政策研究所が公表した「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(総務省「令和7年版 情報通信白書」にも反映)によれば、全年代におけるInstagramの利用率は54.8%に達しており、幅広い年代に利用が広がっていることが示されています。
- 東京工科大学が2025年に発表した「新入生の『コミュニケーションツール』利用実態調査」では、大学生のInstagram利用率が10年連続で増加し8割を超え、これまで最多だったX(旧Twitter)を初めて上回ったことが報告されています。つまり「進学先を調べる・大学生活を知る」というフェーズで、学生自身が最も使うSNSがInstagramに移っていることになります。
- PR TIMESに掲載された調査リリース(Instagram運用代行会社による2025年のInstagram運用実態調査)では、Instagram運用を行う企業・団体のうち「社内の専任チーム(複数名)が担当している」という回答が約4割を占めたことが報告されています。これは、継続的な成果を出すアカウントの多くが、個人の裁量ではなく体制として運用されていることを示すデータです。
この3つを重ねると、「受験生世代が最も見ているSNSはInstagramであり、かつ成果を出している組織は体制を組んで運用している」という構図が浮かび上がります。関西大学が学部・センター単位でアカウントを分散させ、研究資料まで作成してSNS戦略を検討している背景には、こうした環境変化への対応があると考えられます。
関西大学の運用から読み取れる、他の企業・店舗が真似できる5つのポイント
ここからが本題です。大学ではなく企業・店舗のSNS担当者が、関西大学の運用設計から応用できる考え方を5つに整理します。
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「本体アカウント」と「現場アカウント」を分ける発想を持つ 本社・ブランド全体の世界観を伝えるアカウントと、店舗・部門・サービスごとの実務的な情報を伝えるアカウントを分けると、フォロワーが「自分に関係ある情報」を迷わず見つけられます。関西大学も、全学的な雰囲気発信は本体アカウントが担い、入試情報やキャリア情報は専門アカウントに委ねています。
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発信ネタを「素材が途切れない単位」で設計する 大学は入学・行事・季節という定期的に発生するイベントを素材にしています。企業や店舗でも、新商品・季節メニュー・スタッフ紹介・お客様の声など、「必ず定期的に発生するもの」をあらかじめコンテンツカレンダーに組み込んでおくと、更新が止まりにくくなります。
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見る人が知りたい「空気感」を一番最初に置く 受験生が大学アカウントに求めているのは詳細な学則ではなく「ここでの生活はどんな感じか」という空気感です。企業・店舗も同様に、スペックや営業時間より先に「ここで過ごす時間がどう感じられるか」を伝える投稿を軸にすると、保存・プロフィール遷移につながりやすくなります。
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SNS戦略を属人化させず、資料として残す 関西大学がCTL名義でSNS戦略に関する資料をまとめているように、運用方針・ターゲット・投稿の役割分担を文書化しておくと、担当者が変わっても世界観が崩れません。中小企業・店舗であっても、簡単な運用ルール表を1枚作るだけで属人化のリスクを減らせます。
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複数アカウントは「やみくもな量産」ではなく「役割の明確化」のために作る アカウントを増やすこと自体が目的化すると、どれも中途半端になります。関西大学の部局アカウントは、それぞれ入試・キャリア・学部紹介など明確な役割を持って開設されています。アカウントを分ける際は「このアカウントは誰の、どの悩みに答えるのか」を先に決めてから着手するのが安全です。
明日から試せる、Instagram運用見直しチェックリスト
関西大学の事例から抽出した考え方を、実務にそのまま落とし込めるチェックリストにしました。自社・自店舗のアカウントと照らし合わせてみてください。
- 自社のInstagramアカウントが「誰の、どんな悩みに答えるものか」を一文で説明できるか
- 本体(ブランド)アカウントと、現場・店舗・部門アカウントの役割が重複していないか
- 年間で「必ず発生するイベント・季節ネタ」をリストアップし、投稿カレンダーに反映しているか
- プロフィールやハイライトに、初めて訪れた人が知りたい情報(雰囲気・場所・特徴)が整理されているか
- 投稿の最初の1枚(サムネイル)が、文字情報より先に「空気感」を伝えられているか
- 運用方針・トーン・NG表現などを1枚のドキュメントにまとめ、担当者間で共有できているか
- 複数アカウントを持つ場合、各アカウントの対象フォロワー層が明確に分かれているか
- 月1回など定期的に、投稿内容が当初決めた役割からズレていないかを振り返っているか
運用でよく陥りがちな失敗
大学・企業を問わず、SNS担当者が陥りやすい失敗にも触れておきます。1つは「アカウントを分けたが更新が止まるアカウントが出る」ことです。役割を明確にしても、運用リソースが分散すれば結局発信が止まります。アカウントを増やす前に、最低限の更新頻度を維持できる体制があるかを確認することが欠かせません。
もう1つは「本体アカウントが部局アカウントの告知ばかりになり、世界観が薄れる」ことです。情報発信と世界観発信は役割が異なるため、本体アカウントはあくまで雰囲気づくりを優先し、詳細情報は専門アカウントやプロフィールのリンクに誘導する設計が望ましいでしょう。
まとめ
関西大学のInstagram運用を分析すると、派手な施策ではなく、「本体アカウントと部局アカウントの役割分担」「素材が途切れない発信設計」「SNS戦略を資料として明文化する姿勢」という、地味だが再現性の高い工夫が土台になっていることが見えてきます。総務省や各種調査が示すとおり、Instagramは受験生世代・若年層にとって最も身近なSNSの一つであり、体制を整えて運用している組織ほど成果につながりやすいというデータもあります。
大切なのは、フォロワー数やバズを狙う前に、「このアカウントは誰の、どの悩みに答えるのか」を自社の状況に当てはめて考えることです。本記事のチェックリストを使って、まずは自社アカウントの役割を1行で言い表せるかどうかから見直してみてください。
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