「大学っぽい」発信から脱却できない、そのお悩みに
広報担当者として、SNS運用方針を考えるたびに「結局、告知の羅列になってしまう」という悩みに行き着いたことはないでしょうか。オープンキャンパスの案内、入試日程、プレスリリースの転載——情報としては正しくても、フィードを開いた瞬間に「広告っぽい」と感じさせてしまい、フォローしても積極的に見てもらえない。これは大学に限らず、企業の採用広報や店舗の集客アカウントでも繰り返される典型的な失敗パターンです。
一方で、同じ「伝えたい情報が山ほどある」立場にありながら、告知色を極力抑え、世界観の統一感とキャンパスの空気感そのものを発信することでファンを育てている大学アカウントがあります。その代表例として挙げられるのが上智大学の公式Instagramです。本記事では、公開されている情報とWeb検索で確認できる事実をもとに、このアカウントがなぜ支持されているのか、投稿のつくり方や運用体制をできるだけ具体的に分解し、業種・業態を問わず応用できるポイントに落とし込みます。確証のないフォロワー数やエンゲージメント率などの数値は扱わず、公開情報に基づいて解説します。

上智大学のInstagram運用の基本情報と体制
上智大学は複数のSNSアカウントを公式に運用しており、大学公式サイトの「上智大学公式ソーシャルメディア一覧」ページでその全体像が公開されています。公式Instagramアカウント(@sophiauniversity)はその中核を担う存在で、大学案内の学生メディア「FIND SOPHIA」に掲載された広報担当者インタビュー記事(#165「上智のSNS紹介 広報担当者へのインタビュー!」)によると、同アカウントは2018年に開設され、大学全体の広報を担う上智学院広報グループが運用にあたっています。
この記事内で特徴的なのは、Instagramについて「世界観を大切に」というコンセプトが明言されている点です。投稿に使う写真は、プロのカメラマンによるものや広報部署が保有するストック素材、さらに撮影が得意な職員が撮ったものなど複数のソースを組み合わせており、「内容」と「写真そのものの質」の両方にこだわりを持って運用していると紹介されています。これは、運用を一人の担当者の感性だけに依存させず、素材の調達ルートを複線化することで、継続的に一定水準のビジュアルを供給できる体制を作っているという点で重要な示唆です。
さらに注目すべきは、ターゲット設定と告知要素の扱い方です。在学生や留学生など「すでに上智大学に関わりのある人」を強く意識し、入試案件のような告知的要素を極力入れないという方針が取られています。つまり、アカウントの役割を「新規獲得のための広告面」ではなく「大学という場の魅力を伝え、関係者の帰属意識を育てるメディア」として明確に切り分けているわけです。これは、企業の公式Instagramが「販促チャネル」と「ブランド体験を伝えるメディア」を一つのアカウントに混在させて失敗するケースへの、ひとつの解決策のモデルになります。
投稿内容を分解する:告知を抑えた「情景型」コンテンツ
上智大学のInstagramは、キャンパスの趣のある風景写真や、学内で過ごす人々の自然な様子を中心に構成されていることが広報担当者インタビューで語られています。これを一般的なコンテンツ分類に当てはめると、大きく以下のような「型」に整理できます。
| 投稿の型 | 狙い | 応用できる業種 |
|---|---|---|
| キャンパス・施設の情景写真 | 場の空気感・ブランドイメージの醸成 | 店舗、オフィス、宿泊業 |
| 学生・利用者の自然なスナップ | 「そこにいる人」への親近感の醸成 | 飲食店、スクール、サービス業 |
| 季節・行事に紐づくカット | 継続的な訪問動機、季節感の演出 | 観光、アパレル、食品 |
| ブランドの背景・歴史を感じさせる一枚 | 信頼感・独自性の訴求 | 老舗、専門店、BtoB企業 |
重要なのは、これらいずれの型にも「今すぐ申し込んでください」という直接的な行動喚起がほとんど乗らないということです。告知が必要な情報(入試情報やイベント詳細)は、X(旧Twitter)や大学公式サイト、学生メディアのFIND SOPHIAといった別のチャネルに役割を分担させ、Instagramは「見て、好きになってもらう」ことに特化させている。これは複数のSNSアカウントを運用する組織にとって、非常に参考になるチャネル設計の考え方です。
世界観を作るための撮影・ビジュアルのこだわり
「世界観を大切に」という方針を実現するために、上智大学の運用では写真の調達元を一つに絞らず、プロの写真、広報部署のストック、職員による撮影を組み合わせていることが先述のインタビューで触れられています。これには二つの利点があります。
一つは、特定の担当者の異動や退職によって運用のクオリティが大きく変動するリスクを避けられること。もう一つは、プロのクオリティと「現場感のある」職員撮影の写真を混在させることで、作り込みすぎた広告感を避けつつ、一定の審美性を保てることです。企業のSNS運用でよくある失敗は、外部に撮影を一括委託してクオリティは高いが「らしさ」が消える、あるいは逆に担当者任せで素材のばらつきが大きくなる、という両極です。上智大学の運用は、この中間を組織的に設計している例と見ることができます。
エンゲージメントを生む投稿設計のポイント
公開情報からは具体的なエンゲージメント施策の数値は確認できませんが、方針面から読み取れる設計思想は明確です。
- 告知と世界観発信の分離:伝えるべき情報の種類によってチャネルを使い分け、Instagramの体験を「広告」で汚さない。
- ターゲットを絞った運用:「誰にでも届けようとする」のではなく、在学生・留学生という「すでに関係がある人」を主語にすることで、投稿の文脈とトーンがぶれない。
- 継続可能な素材調達体制:撮影を一人に依存させず、複数のソースから一定の質を保ったビジュアルを継続供給する。
- 大学という「場」のストーリーテリング:施設や風景そのものを主役にすることで、特定の個人の発言に依存しない、再現性のあるコンテンツ作りを実現している。
これらは、SNS広告運用の定石である「直接的なCTA」を多用する手法とは対照的です。教育機関やブランド力を重視する業態では、短期的な行動喚起よりも、長期的な「好感」の蓄積を優先する設計が合理的である、という一つの実例と言えます。
なぜ今、教育機関や企業のInstagram活用がより重要になっているのか
この運用方針の合理性は、SNS利用環境の変化からも裏付けられます。総務省「令和7年版情報通信白書」によれば、インターネット利用者のうちSNS(無料通話機能を含む)を利用目的として挙げる割合は82.3%と、インターネットの利用用途の中で最も高い割合を占めています。年代別では13〜19歳で92.9%、20代で93.1%と、大学が接点を持つ世代でSNS利用がほぼ飽和状態にあることが分かります。
さらに、進学・就職の当事者である学生層に絞ったデータとして、東京工科大学が2025年度新入生を対象に実施した「コミュニケーションツール」利用実態調査(2025年4月実施、回答者1,589人)が参考になります。この調査では、新入生のInstagram利用率が10年連続で増加し82.6%に達し、調査開始以来初めてX(旧Twitter、78.2%)を上回って2位となったことが報告されています。また、連絡手段としての「InstagramのDM」利用率も51.3%と初めて半数を超えました。これは、大学に入学してくる世代にとって、Instagramがもはや「写真共有アプリ」ではなく、情報収集と連絡の両方を担う生活インフラになっていることを示しています。
加えて、学生の消費行動とSNSの関係についても裏付けとなる調査が存在します。株式会社Deep Growth PartnersがPR TIMESで公開した「Z世代のホンネ調査」(2025年6月)では、Z世代が商品購入や行き先選びの比較・検討にInstagramを活用している実態が報告されています。教育機関への進学検討や企業・店舗選びにおいても、同様に「比較検討の入口」としてInstagramが機能していると考えられ、上智大学のように告知色を抑えた世界観重視の発信が、結果として比較検討の土台となる好感形成に寄与している可能性が高いといえます。
自分のアカウントに応用するための実践チェックリスト
ここまでの分析を踏まえ、業種・業態を問わず明日から試せるポイントを整理します。
- アカウントの役割を一つに絞る:告知用・ファン育成用の情報を一つのアカウントに混在させず、「このアカウントは何のためにあるか」を一文で定義する。
- 投稿に占める告知系コンテンツの比率を数えてみる:直近20投稿のうち、直接的なCTA(「申し込みはこちら」等)を含む投稿が何割あるかを可視化し、多すぎないか確認する。
- 写真の調達ルートを複線化する:外部プロカメラマン・社内ストック・現場スタッフ撮影など、最低2つ以上の供給源を確保し、担当者交代でも質が落ちない仕組みを作る。
- ターゲットを「新規」と「既存ファン」で分けて考える:新規獲得を狙うチャネル(広告、検索対応のブログ等)と、関係性を育てるチャネル(Instagram等)の役割分担を明文化する。
- 「場」や「人」を主役にした構成を試す:商品・サービス単体の説明ではなく、それが使われている場所や、関わる人の自然な様子を撮る企画を月1本から始める。
- 世界観のトンマナを1枚のガイドにまとめる:色味、構図、フィルターの傾向などを簡単な資料にし、複数人で運用しても統一感が崩れないようにする。
- チャネルごとの役割を定期的に見直す:四半期に一度、Instagram・X・公式サイトそれぞれの投稿内容を棚卸しし、重複や抜け漏れがないか確認する。
これらは特別な予算やツールを必要とせず、運用方針の見直しだけで着手できる項目です。まずは1と2のチェックから始めると、自社アカウントの現状の立ち位置が明確になります。
まとめ
上智大学の公式Instagramが支持されている背景には、「告知を抑え、世界観の発信に特化する」という明確な役割定義と、それを支える継続可能な素材調達体制があります。2018年の開設以来、上智学院広報グループが一貫してこの方針を保っていることは、SNS運用において短期的な施策の積み重ねよりも、アカウントの役割設計そのものが成果を左右することを示す好例です。総務省や大学の実態調査が示す通り、学生世代にとってInstagramはすでに情報収集・連絡の基盤となっており、告知色を抑えた「好感形成」のためのチャネルとしての価値は今後も高まっていくと考えられます。自社・自店舗のアカウントでも、まずは役割の整理とチェックリストの実践から始めてみてください。
同業種・教育業界をはじめ、様々な業種のSNS運用事例はunyouの事例データベース(/cases)でも確認できます。自社に近い業態の運用を探し、投稿の型や世界観づくりの参考にしてみてください。
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