「有名組織の真似をしたいのに、何を真似ればいいのか分からない」という悩み
SNS運用を担当していると、必ず一度はぶつかる壁があります。「フォロワーの多い有名アカウントを参考にしたいけれど、何がどう効いているのか分からない」という悩みです。投稿のネタが思いつかない、社内の協力が得られない、更新がマンネリ化してフォロワーが増えない——そんな状況で、大企業や有名大学の公式アカウントを眺めても「予算も人員も違うから関係ない」と感じてしまう人は少なくありません。
しかし、実際にアカウントの作り方を分解してみると、そこには中小企業や個人店舗でも応用できる「型」が隠れています。本記事では、東京大学の公式Instagramアカウント「@utokyo_pr」を事例に、公開されている情報とSNS利用動向の公的データをもとに、運用の工夫とその背景を整理します。数字を盛って自分たちの運用を正当化するのではなく、再現可能な「仕組み」として持ち帰っていただくことを目指します。

東京大学公式Instagram(@utokyo_pr)の基本プロフィールと運用の歩み
東京大学の公式Instagramアカウント「@utokyo_pr」は、国内外の教育研究施設の様子、最先端の研究成果に関するプレスリリース、スポーツや体験活動といった学生の日常など、大学の多面的な姿を発信するアカウントです。東京大学の公式サイト上の記事によると、同アカウントは過去に2度のアカウント凍結を経験し、2023年11月から運用を再開した経緯があり、2024年8月にフォロワー1万人を突破したことが公式に発表されています(出典:東京大学「東京大学Instagramフォロワー1万人突破!」u-tokyo.ac.jp、および大学プレスセンター掲載記事)。
ここで注目したいのは「凍結を経験しながらも、再開後に着実にファンを積み上げた」という点です。SNS運用では、アカウント停止やバズの失敗といったトラブルが起きることは珍しくありません。重要なのは一度の失敗で運用を諦めず、発信の軸を立て直して継続したことです。この「継続力」自体が、大学という巨大組織であっても特別な魔法ではなく、地道な積み重ねの結果であることを示しています。
また、東京大学では2023年7月に発足した学生広報組織「ブランドスタジオ」が、原稿執筆や動画制作を通じて発信に関わっていることも公開情報として確認できます。プロの広報担当者だけでなく、在学生自身が発信者側に立つことで、受験生や在学生にとって「自分と地続きの大学の姿」が見えるようになっている点が特徴です。
投稿を分解する|東京大学Instagramの「型」
公開されている投稿内容を整理すると、東京大学の発信は大きく3つの型に分類できます。
1. 研究・学術の「権威性」を伝える投稿 最先端の研究成果に関するプレスリリースをベースにした投稿で、大学ならではの信頼性・専門性を示します。
2. キャンパスと学生生活の「親近感」を伝える投稿 キャンパスの風景、部活動やスポーツ、学生の体験活動など、受験生や保護者が知りたい「大学のリアルな日常」を見せる投稿です。
3. 季節・行事に紐づく「参加しやすい」投稿 入学式、卒業式、銀杏並木の紅葉といった季節性のある投稿は、フォロワーが「今年はどうなっているか」と定期的にチェックしたくなる設計になっています。
この3つの型は、権威性・親近感・季節性のバランスを取ることで、「堅い大学」というイメージだけに寄らず、幅広い層に見てもらえる構成になっていると読み取れます。企業や店舗のアカウントでも、「専門性を示す投稿」「中の人・現場感を見せる投稿」「季節イベントに乗る投稿」の3種類を意識的に配分するだけで、投稿内容のバランスは大きく改善します。
エンゲージメントを生む仕掛け|企画と学生起用
東京大学の学内広報誌の記事では、広報室が教員・学生・職員でチームを組んで「今日は何の日?」という企画を実施し、通常投稿に比べてインプレッション数が平均で8倍ほど多かったという事例が紹介されています(出典:東京大学「学内広報」掲載記事)。
この事例から読み取れる重要な示唆は、「毎回ゼロから企画を考えるのではなく、繰り返せるフォーマット(レギュラー企画)を持つこと」の効果です。「今日は何の日?」のように、日付に紐づけて誰でもネタを継続的に出せる企画は、担当者の属人化を防ぎながら更新を安定させる仕組みとして機能します。単発の「バズ狙い」投稿よりも、継続可能なフォーマットの方が中長期的な資産になりやすいという点は、組織の規模を問わず応用できる発想です。
また、学生という「当事者」が発信に関わることで、組織目線だけの発信にならず、実際の生活者に近い温度感の投稿が生まれやすくなります。これは企業アカウントにおける「現場社員の起用」や、店舗アカウントにおける「スタッフ・常連客の起用」と同じ構造です。
世界観のつくり方|教育機関が信頼を積み重ねる投稿設計
大学という組織は「信頼」がブランドの核にあります。東京大学のアカウントが研究成果の発信とキャンパスの日常を両方見せているのは、信頼性(研究・学術)と親近感(生活・学生視点)の両輪を意識した設計だと解釈できます。どちらか一方だけに偏ると、硬すぎて遠い存在に見えたり、逆に軽すぎて専門性が伝わらなかったりします。
企業・店舗アカウントに当てはめると、次のように整理できます。
| 東京大学の発信要素 | 企業・店舗での言い換え | ねらい |
|---|---|---|
| 研究成果のプレスリリース | 商品開発の背景・こだわり | 専門性・信頼感の提示 |
| キャンパス風景・学生の日常 | 店舗の雰囲気・スタッフの様子 | 親近感・心理的距離の短縮 |
| 季節行事(入学式・紅葉など) | 季節商品・イベント・記念日 | 定期的に見に来る理由づくり |
| 学生スタッフによる発信 | 現場スタッフ・常連客の起用 | 「中の人」感・当事者性 |
| 「今日は何の日?」企画 | 定番の曜日企画・シリーズ投稿 | 更新の継続・属人化防止 |
このように要素を言い換えてみると、「大学だからできること」ではなく「どんな組織でも設計できる構造」であることが見えてきます。
SNS利用動向から見るInstagramの立ち位置
発信先としてInstagramを選ぶ判断の裏付けとして、公的な利用動向データも確認しておきましょう。総務省が公表した「令和7年版情報通信白書」の調査によれば、全年代におけるSNSの利用率はLINEが92.9%と最も高く、Instagramは54.8%、X(旧Twitter)は44.7%、Facebookは27.0%となっています(出典:総務省「令和7年版情報通信白書」)。
| サービス | 利用率(全年代) |
|---|---|
| LINE | 92.9% |
| 54.8% | |
| X(旧Twitter) | 44.7% |
| 27.0% |
出典:総務省「令和7年版情報通信白書」
LINEが連絡手段として圧倒的に普及している一方、Instagramは「見せる・見てもらう」ための発信チャネルとして、半数以上の人が利用する規模に育っていることが分かります。また、Meta社は日本国内のInstagram利用者数について、2019年に公表した3,300万人という数字からその後大きく拡大していると説明しており(出典:Meta社の発表に基づく報道)、写真・動画中心の発信を行う組織にとって、Instagramは受験生・顧客との接点として検討する価値のあるチャネルであることが裏付けられます。
数字から分かるのは、「Instagramを選べば必ず成果が出る」ということではなく、「ビジュアルで見せたい情報を持つ組織にとって、十分に大きな受け手が存在する」ということです。東京大学のように教育研究という「言葉で説明しにくい価値」を持つ組織が、写真や動画中心のInstagramを選んでいるのは合理的な判断だと言えます。
企業・店舗が今日から試せる実践チェックリスト
ここまでの分析を、明日から自分のアカウントで試せる行動に落とし込みます。
- 投稿を3つの型に分類する:直近10投稿を「専門性・権威性」「親近感・現場感」「季節性・イベント」のいずれかに分け、偏りがないか確認する。
- レギュラー企画を1つ作る:「今日は何の日?」のように、曜日や日付に紐づけて毎回ネタを出せる企画フォーマットを1つ決める。
- 発信者を1人に固定しない:担当者だけでなく、現場スタッフや顧客・学生など「当事者」が発信に関わる仕組みを検討する。
- 凍結・停止のリスクに備える:ガイドライン違反や通報によるアカウント停止は誰にでも起こり得る前提で、運用体制や代替手段(メルマガ・公式サイトなど)を事前に確認しておく。
- 継続を評価指標にする:単発のバズよりも、更新頻度と継続年数を社内の評価軸に入れる。
- 公的データで裏付けを取る:施策の提案時は、総務省や各SNS公式の公表データなど、根拠のある統計を添えて社内説明を行う。
いずれも特別な予算や人員を必要とせず、運用のルールや考え方を変えるだけで着手できる項目です。
まとめ
東京大学の公式Instagram「@utokyo_pr」は、2度のアカウント凍結という逆境を経ても、研究の専門性とキャンパスの親近感をバランスよく発信し、学生という当事者を起用しながら、「今日は何の日?」のような継続可能な企画フォーマットを持つことで、着実にフォロワーを積み上げてきました。これは大学という組織規模に依存した特別な成功ではなく、専門性・親近感・継続性という3つの軸を意識すれば、企業や店舗のアカウントでも再現できる構造です。
総務省の統計が示すとおり、Instagramは既に幅広い年代が利用するチャネルに育っています。自社・自店のアカウントを見直す際は、まず直近の投稿を3つの型に分類し、継続できるレギュラー企画を1つ決めることから始めてみてください。unyouでは、教育機関を含むさまざまな業種のSNS運用事例を掲載しています。同業種・異業種の事例から自社に応用できるヒントを探したい方は、事例データベースもあわせてご覧ください。
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