Wantedly(ウォンテッドリー)のInstagram運用を分析|伸びている理由と、真似できるポイント【2026年版】
2026/10/14
「うちのInstagram、なんとなく運用してしまっている」その悩み、実は珍しくありません
採用担当者やSNS運用担当者から、こんな相談をよく受けます。「競合や有名企業のInstagramを見ると、デザインも投稿のテンポも洗練されていて、何から真似すればいいのか分からない」「とりあえず社内の様子を撮って投稿しているけれど、フォロワーが増えている実感がない」「経営層に"なぜInstagramをやるのか"を説明できず、予算も時間も確保しづらい」。特に人材・HR領域のアカウント運用は、商品を売るわけではないため「何を発信すれば良いコンテンツになるのか」の型が見えにくく、属人的な運用になりがちです。
今回は、ビジネスSNS「Wantedly(ウォンテッドリー)」を運営するウォンテッドリー株式会社のInstagram運用・情報発信の設計思想を手がかりに、人材・HR業界のアカウントがどのような「型」を持つべきかを分解していきます。フォロワー数やエンゲージメント率のような、裏付けの取れない数値は本記事では一切使用せず、同社が公式に発信している情報や、総務省などの公的統計、同社自身が公表している調査データのみを根拠にします。自社や自店舗のSNS運用に、そのまま応用できるチェックリストも用意したので、ぜひ最後まで読んで実務に落とし込んでみてください。

Wantedlyとは?まず基本をおさらい
Wantedlyは、「シゴトでココロオドルひとをふやす」をミッションに掲げるビジネスSNSで、求人票だけでなく「ストーリー」と呼ばれる記事型コンテンツを通じて、企業のビジョンや社風、社員の想いを伝えることに強みを持つプラットフォームです。給与条件などのスペック情報よりも、「なぜこの会社で働くのか」という共感を軸にしたマッチングを設計している点が特徴で、同社自身もオウンドメディア「Wantedly HiringEEK」を通じて、採用広報・採用ブランディングのノウハウを他社に向けて発信しています。
つまりWantedlyは、「人材xコンテンツ発信」を本業として10年以上続けてきた、いわば採用広報のプロフェッショナル企業です。同社のInstagram公式アカウント(@wantedly_inc)は、就職活動やキャリア形成を意識する学生層に向けて、キャリア情報や自社サービスと連動したコンテンツを発信する位置づけで運用されており、単体のInstagram施策としてだけでなく、Wantedly本体のストーリー機能や長期インターン掲載サービスとセットで設計されている点が、他の一般的な企業アカウントとは異なります。
なぜ「Wantedly流」の情報発信が参考になるのか
企業がSNSで情報発信を行う意義は、年々大きくなっています。総務省「令和7年版 情報通信白書」によれば、全年代におけるSNSの利用率は82.3%に達し、20〜29歳では93.1%、13〜19歳でも92.9%と、若年層ではほぼ全員がSNSを日常的に利用している状況です。これは、採用ターゲットが学生・若手人材であるほど、SNSを経由した接点づくりが不可欠であることを示しています。
さらに、Meta社が2023年11月の「Meta Marketing Summit Japan 2023」で公表した情報によると、Instagramの日本国内における月間アクティブアカウント数は6,600万以上とされています。2019年6月に同社が公表した3,300万から、4年余りで倍増している計算です。これほど多くの生活者が日常的に接触しているプラットフォームである以上、「求人サイトに情報を載せるだけ」の採用活動では、候補者との接点を作る機会そのものを失っていると言えるでしょう。
Wantedlyが企業に向けて推奨している考え方は、まさにこの構造を前提にしています。同社が公表した調査「採用広報は実際効果あるの?100社に聞いた調査結果」(ウォンテッドリー株式会社、Wantedly HiringEEK)では、Wantedlyのストーリーを累計21本以上投稿した企業の100%が「カルチャーマッチする人材との出会いを実感した」と回答しており、転職を決めた人の約40%が「ストーリーが決め手になった」と答えていることも公表されています。つまり、単発の発信ではなく、継続的な物語の積み重ねが成果につながるというのが、同社が自ら実証してきた知見です。この「継続による蓄積」という発想は、Instagram運用にもそのまま転用できる考え方です。
投稿の型を分解する:発信コンテンツの3カテゴリー
Wantedly本体が推奨し、自社でも実践している発信の型は、大きく3つのカテゴリーに整理できます。これは人材・HR業界に限らず、どの業種のアカウントにも応用可能な分類です。
| カテゴリー | 目的 | 具体的な投稿例 | 他業種への応用ポイント |
|---|---|---|---|
| 人(ヒト)コンテンツ | 「誰が」働いているかを伝え、親近感・共感を生む | 社員インタビュー、入社エントリー、1日の仕事の流れ | スタッフ紹介・店主の想い・職人の手元など「人」を主役にする |
| カルチャー(社風)コンテンツ | 「どんな空気感の場所か」を伝え、ミスマッチを減らす | オフィス風景、社内イベント、ランチ風景、制度紹介 | 店舗なら内装・常連との会話・接客シーンなど日常の空気感 |
| ビジョン(理念)コンテンツ | 「なぜその仕事をしているか」を伝え、価値観への共感を促す | 創業エピソード、事業の社会的意義、代表メッセージ | お店や会社を始めた理由、こだわりの由来を言語化して発信 |
この3分類の優れている点は、「商品紹介」や「スペック訴求」が主役になっていないことです。人材サービスであるWantedlyは給与や待遇といった条件面を主役にせず、「人」「空気感」「理由」を主役に据えることで、候補者の心理的なハードルを下げています。これはInstagramというビジュアル中心のプラットフォームと非常に相性が良く、採用に限らず、店舗や商品ブランドが「価格」「スペック」訴求に偏りがちな投稿から脱却するヒントになります。
世界観・トンマナのつくり方|「ストーリー」というDNAをビジュアルに翻訳する
Wantedlyのストーリー機能が優れているのは、文章と写真をセットにして「読み物」として提供する設計にある点です。業務内容の説明だけでなく、「なぜこの仕事を選んだのか」という一人称のインタビューを軸に構成されることが多く、顔写真・名前・役職をセットで掲載することで、読み手が「誰が話しているか」を強く意識できるようになっています。
これをInstagramのフォーマットに翻訳する場合、以下のような設計がポイントになります。
- 1枚目で「誰の話か」を明示する:サムネイルに人物の顔や名前を入れることで、プロフィールを流し見しているユーザーの視線を止める
- キャプションを「記事」として書く:単なる説明文ではなく、起承転結のある短いストーリーとして書く
- トンマナ(フォント・色・写真の加工感)を統一する:投稿ごとにテイストが変わると「会社らしさ」が伝わらない
- 固定された投稿テンプレートを用意する:インタビュー用、イベントレポート用など、カテゴリーごとにレイアウトを固定し、量産しても世界観が崩れないようにする
重要なのは、世界観とは「おしゃれな写真」のことではなく、「何を一貫して伝え続けるか」という編集方針そのものだということです。Wantedlyが一貫して「人」と「理由」を伝え続けているように、自社のアカウントも「何について一貫して語るか」を最初に決めることが、世界観づくりの出発点になります。
エンゲージメントを高める仕掛け|「社員・当事者」を発信の主体にする
もう一つ注目したいのが、発信の「主体」の置き方です。Wantedlyが推奨する採用広報の手法では、人事担当者だけが発信するのではなく、現場の社員自身がインタビューに答え、場合によっては自分のSNSでストーリーをシェアする構造が想定されています。発信者が増えるほど、拡散される経路も自然に増えていきます。
Instagram運用においても、この「当事者発信」の考え方は応用できます。具体的には次のような仕掛けが有効です。
- 現場メンバーにテイクオーバー形式で発信を担当してもらう回を定期的に設ける
- 投稿後、本人や関係者に積極的にシェア・リポストを依頼する運用ルールを決めておく
- コメント欄での質問に、担当者個人の言葉で返信し、やり取りそのものをコンテンツ化する
- ストーリーズ機能(24時間限定の投稿)で、日常の裏側や撮影風景など「フィードに出さない情報」を小出しにし、フィードとの役割分担を明確にする
これらはいずれも、特別な予算やツールを必要としない、運用ルール上の工夫です。重要なのは「誰が発信するか」を会社の数人に閉じず、現場を巻き込む設計にしておくことです。
他社・他店舗が真似できる具体的ポイント【実践チェックリスト】
ここまでの分析を踏まえ、明日から着手できる実務チェックリストに落とし込みます。業種を問わず使える内容です。
- 直近10投稿を見直し、「商品・条件スペック訴求」と「人・カルチャー・理由」の比率を数えてみる(後者が半分以下なら見直しのサイン)
- 投稿カテゴリーを「人」「カルチャー」「ビジョン」の3つに分類し、月の投稿計画にそれぞれを配分する
- キャプションのフォーマット(書き出し・文字数・絵文字の使い方)をテンプレート化し、担当者が変わっても一貫性を保てるようにする
- 現場メンバーが登場する投稿を、月に最低1本は企画する(登場者本人にシェアを依頼するところまでセットで設計する)
- フィード投稿とストーリーズの役割を分け、フィードは「残す記録」、ストーリーズは「即時性のある裏側」として運用する
- 投稿を単発で終わらせず、関連する投稿をハイライトやシリーズ企画としてまとめ、継続して見てもらえる導線を作る
- 四半期に一度、投稿カテゴリーごとの反応(保存数・コメント内容の質)を振り返り、どのカテゴリーが共感を生みやすいかを把握する
このチェックリストの根底にある考え方は、「単発の映える投稿」を目指すのではなく、「継続する編集方針」を先に決める、という順序です。Wantedly自身が公表しているように、効果は単発の投稿ではなく蓄積から生まれるため、まずは半年〜1年単位で続けられる型を決めることが、遠回りに見えて最短ルートになります。
業種別に見る応用のコツ|人材・HR業界以外への転用
人材・HR業界のアカウントを分析していますが、この「人・カルチャー・ビジョン」という3分類は、飲食・美容・小売など店舗型ビジネスにもそのまま応用できます。例えば飲食店であれば、「人」はスタッフや職人の紹介、「カルチャー」は仕込みや仲間同士のやり取り、「ビジョン」は食材へのこだわりや開業の背景にあたります。美容室であれば、「人」はスタイリストの個性、「カルチャー」は店内の雰囲気や接客、「ビジョン」はその美容室が目指す美しさの価値観、といった具合に置き換えられます。
業種が変わっても、「スペック(価格・性能・給与)だけを並べるのではなく、人と理由を伝える」という設計思想は共通して有効です。自社の業種に合わせてこの3分類をどう翻訳できるかを考えることが、他社のアカウントを「ただ真似する」のではなく「自社に合う形で応用する」ための鍵になります。
実際に、業種ごとにどのような投稿の型・世界観が成果につながっているかは、個社の事例を見るとより具体的にイメージが湧きます。unyouのSNS運用事例データベース(/cases)では、人材・HR業界をはじめ、飲食・美容・小売など業種別の運用事例を多数掲載しています。自社と近い業種・規模のアカウントがどのような投稿の型を採用しているか、ぜひ合わせて確認してみてください。
まとめ
Wantedlyの情報発信から読み取れるのは、特別な撮影技術や大きな予算ではなく、「人・カルチャー・ビジョン」という発信テーマの分類と、それを継続的に積み重ねる編集方針そのものが、SNS運用の土台になるという考え方です。総務省の調査が示すように若年層のSNS利用はすでに生活の前提になっており、Meta社が公表しているInstagramの国内利用規模を踏まえても、企業がこのチャネルを活用する意義は今後も大きいままでしょう。
まずは自社の直近の投稿を「スペック訴求」か「人・理由の発信」かで見直し、本記事のチェックリストを使って、継続できる発信の型を1つずつ整えていくことから始めてみてください。
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