YAMAP(ヤマップ)のInstagram運用を分析|伸びている理由と、真似できるポイント【2026年版】
2026/10/16
「何を投稿すればいいか分からない」という悩みは、業種を問わず起こる
「毎週ネタを探すだけで力尽きる」「写真はきれいに撮れているのに、なぜか伸びない」「フォロワーは増えても、商品やサービスへの興味につながっている気がしない」——SNS運用を任されている担当者から、こうした声をよく聞きます。特に、見た目だけでは差がつきにくい業界(アウトドア、旅行、不動産、飲食など)では、「とりあえず綺麗な写真を載せる」運用になりがちで、気づけば他社と同じような投稿が並んでしまいます。
そんなときに参考になるのが、登山・アウトドア地図アプリを提供する株式会社ヤマップの公式Instagramアカウント(@yamap_inc)です。登山というニッチな領域でありながら、ユーザーの投稿を巻き込みながら「山に行きたくなる」世界観を一貫してつくり続けています。本記事では、公開情報とSNS運用事例データベース「unyou」の知見をもとに、YAMAPのInstagram運用がなぜ支持されているのかを分解し、他業種・他規模のアカウントでも応用できるポイントに落とし込みます。なお、フォロワー数やエンゲージメント率など裏付けの取れない数値は本文に記載せず、確認できる事実と公開統計のみを扱います。

YAMAPというサービスの立ち位置を押さえる
分析の前提として、YAMAPがどのようなサービスかを整理します。YAMAPは登山・アウトドア向けの地図・活動記録アプリで、累計ダウンロード数は580万件を超えています(株式会社ヤマップ、PR TIMES掲載リリース「累計540万ダウンロード規模の『山好き』が集まるアウトドア特化型マーケティングソリューション『YAMAP Ads』を本格展開」)。ITmediaビジネスオンラインの取材記事「登山人口は減っているのに、登山アプリ『YAMAP』が成長するワケ」では、国内の登山人口そのものは減少傾向にある一方で、YAMAPは有料会員率20%という高い水準を維持しながら成長している実態が報じられています。
つまりYAMAPは、「市場(登山人口)は縮小しているのに、ブランドとしては支持を広げている」という珍しい状況にあります。この背景には、アプリ単体の機能だけでなく、SNSを含めたコミュニティ運用によって「登山をする人の総量」ではなく「登山に関心を持つ人との接点」を増やしてきたことが関係していると考えられます。Instagram運用もその一部として機能しています。
YAMAPのInstagram運用を支える3つの投稿の型
YAMAPの公式Instagramアカウントは、プロフィール欄で発信内容を大きく3つの軸に整理しています。
- 行きたくなる山の情報 — 季節ごとの絶景スポットや、初心者でも挑戦しやすい山の紹介など、「次にどこへ行こうか」を具体的に想像させるコンテンツ
- ユーザーの素敵な山の写真 — アプリ利用者が投稿した活動日記やモーメント機能の写真を、許諾のうえで公式アカウントが取り上げる投稿
- 大切にしたくなる山道具 — ギアやウェアなど、登山を続けるモチベーションにつながる道具紹介
この3軸構成が優れているのは、「自社が発信したい情報」と「ユーザーが見たい情報」を無理なく両立させている点です。1と3は企業発信型のコンテンツ、2はユーザー発信型(UGC)のコンテンツであり、両者を交互に配置することで、フィードが「会社の宣伝」に偏らず、かつ「素人目線の写真」だけにも偏らない構成になっています。
UGC(ユーザー投稿)を資産に変える仕組み
YAMAPのInstagram運用でもっとも真似しにくく、かつもっとも真似する価値があるのがUGC活用の仕組みです。公式ヘルプページ「ユーザーのみなさんが投稿した活動日記のデータや写真の利用について」では、公開設定になっている活動日記・写真を情報発信に利用する場合があることが明記されています。さらにYAMAPは「あなたの写真がYAMAPのトップを飾る?写真投稿キャンペーン」のような、ユーザーが自ら写真を投稿したくなる仕組みを定期的に実施しています。
これは単なる「いい写真があったら紹介する」という受け身の運用ではなく、
- アプリ内の投稿機能(活動日記・モーメント)でユーザーの写真が日常的に蓄積される
- 利用規約・ヘルプページで「公式発信に使う場合がある」ことを事前に周知する
- キャンペーンという形で、投稿そのものにインセンティブを与える
という3段構えの設計になっている点が特徴です。素材調達から許諾、発信までが一つの仕組みとして回っているため、運用担当者が毎回ゼロから撮影・素材探しをする必要がありません。
世界観のつくり方——「比較させない」という企業姿勢がSNSにも表れている
日経クロストレンドの記事「260万人が使う人気アプリから『いいね』を撤廃したYAMAPの狙い」では、YAMAPがアプリ内の「いいね」機能を撤廃した経緯が紹介されています。他人の記録との比較や競争意識を生みやすい仕組みを避け、「自分のペースで自然を楽しむ」という価値観を大切にしている姿勢がうかがえます。
この姿勢はInstagram運用にも一貫して反映されています。投稿の多くは特定の個人の実績(登頂スピードや踏破数など)を強調するものではなく、「この景色を見てみたい」「この道具が気になる」といった、見る人の感情や好奇心を動かす言葉選びになっています。企業SNSにおける世界観づくりとは、デザインのトンマナを揃えることだけではなく、「自社が何を評価し、何を評価しないか」という価値観を投稿の言葉選びに一貫して反映させることだと分かります。
また、X(旧Twitter)ではフォロワー参加型の企画として、「2025年に登りたい東日本の山」をアンケート機能で調査し、人気の山だけでなく「玄人好みの山」も紹介する投稿を行っています。Instagramのストーリーズ機能でも同様に、投稿内容を一方的に発信するだけでなく、フォロワーの声を企画に反映する双方向のコミュニケーションを重視していることがうかがえます。
データで見る、2026年にアウトドア×SNS運用が有望な理由
ここで、SNS運用全体とアウトドア市場を取り巻く公開データを確認しておきます。
総務省情報通信政策研究所「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、全年代におけるInstagramの利用率は52.6%に達しており、10〜20代では75%以上、30代でも70%を超える高い利用率となっています。性別では女性の利用率(57.5%)が男性(47.6%)をやや上回っており、写真・ビジュアル中心の情報収集手段として広く定着していることが分かります。
アウトドア需要の面では、環境省が公表している「2025年夏期の富士山登山者数について(詳細版)」によれば、2025年夏期の富士山登山者数は前年比100%、2026年夏期の調査では前年比117%、コロナ禍前の2019年比でも102%まで回復・増加していることが報告されています。同様に、環境省関東地方環境事務所が公表した尾瀬国立公園の入山者数データでも、2025年5〜10月の入山者数は前年比110%と増加傾向にあります。登山人口全体の構造的な縮小が指摘される一方で、主要な山岳エリアへの訪問自体は堅調であり、「行きたい」という気持ちを後押しする情報発信の重要性が増していると言えます。
| 項目 | 出典 | 示す内容 |
|---|---|---|
| Instagram利用率52.6%(全年代)、10〜20代は75%超 | 総務省「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」 | 写真・ビジュアル訴求の届きやすさ |
| 富士山登山者数 2026年夏期は前年比117%、2019年比102% | 環境省「2026年夏期の富士山登山者数について(詳細版)」 | アウトドア需要の底堅さ |
| 尾瀬国立公園入山者数 2025年5〜10月は前年比110% | 環境省関東地方環境事務所 公表資料 | 特定エリアへの来訪意欲の高まり |
| 累計580万ダウンロード、有料会員率20% | PR TIMES掲載リリース/ITmediaビジネスオンライン取材記事 | アプリ単体の機能以外の価値(コミュニティ・発信力)が成長要因になっている可能性 |
この表からは、「Instagramというチャネルの到達力」と「アウトドアという市場自体の需要」の両方が、SNS運用に取り組む土台として十分に成立していることが読み取れます。YAMAPはこの土台の上に、UGC活用と価値観の一貫性を乗せることで、独自のポジションを築いていると整理できます。
他業種・他規模のアカウントが明日から真似できるポイント
ここまでの分析を、自社・自店舗のアカウントに落とし込むための具体的な施策に整理します。大企業の専用チームでなくても、小規模な店舗や個人事業でも取り入れられるものを中心にまとめました。
- 投稿を3軸に分解する:YAMAPの「行きたくなる情報」「ユーザーの投稿」「道具(商品)紹介」のように、自社の投稿を「未来を想像させる情報」「お客様の声・写真」「商品・サービス紹介」の3つに分け、1種類に偏らないよう投稿表を作る
- UGCを集める入り口を先に用意する:ハッシュタグキャンペーンや「投稿を紹介させてください」という告知を、プレゼント企画などのインセンティブとセットで用意する
- 転載の許諾ルールを先に明文化する:ヘルプページや投稿時の注意書きで、「公開設定の投稿は紹介する場合がある」ことを事前に周知し、都度の個別交渉コストを減らす
- 比較・競争を煽らない言葉を選ぶ:ランキングや「いいね数」ではなく、「行きたくなる」「使ってみたくなる」といった感情を動かす表現を基本の文体に据える
- 双方向の企画を定期的に挟む:アンケートスタンプやストーリーズの質問機能を使い、フォロワーの回答を次の投稿企画に反映する
- 季節・エリアの実需データを投稿テーマに反映する:環境省の入山者数データのように、公開されている来訪者動向や季節イベントを踏まえて投稿のタイミングを決める
明日から試せる運用チェックリスト
実際に手を動かす際は、以下の順番で見直すと取り組みやすくなります。
- 直近1ヶ月の投稿を3軸(未来を想像させる情報/お客様の声・写真/商品・サービス紹介)に分類し、比率が偏っていないか確認する
- お客様・利用者の写真や感想を、投稿や紹介に使わせてもらえるかの許諾文言を、申込フォームや利用規約、店頭POPなどに一文追加する
- 直近のキャンペーン・プレゼント企画を振り返り、「写真投稿」や「タグ付け」をお願いする仕組みがあるか確認する
- 投稿文のトーンを見直し、「比較・競争」を煽る表現(ランキング、No.1訴求の多用など)が多すぎないかチェックする
- ストーリーズのアンケート・質問スタンプを月1回以上は使い、フォロワーの反応を次の投稿企画に反映する
- 自社の業界に関連する公的統計(観光客数、業界団体の調査など)を1つ把握し、投稿のタイミングや訴求軸の裏付けに使う
まとめ
YAMAPの公式Instagram運用は、派手な演出や奇抜な企画によって伸びているわけではありません。「行きたくなる情報」「ユーザーの写真」「道具紹介」という3つの型を安定して回し、UGCを収集・許諾・発信する仕組みをあらかじめ整え、そして「比較させない」というサービス全体の価値観を投稿の言葉選びにまで一貫させていることが、長期的な支持の土台になっていると考えられます。総務省や環境省が公表する統計からも、Instagramというチャネルの到達力とアウトドア需要の底堅さは確認でき、同様の構造は登山・アウトドア以外の業種にも応用可能です。自社の投稿を3軸に分解し、UGCを集める仕組みと言葉選びのルールを先に整えることが、明日から始められる最初の一歩になります。
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unyou は、SNS運用の「成功事例」が集まるデータベースです
Instagram・X・TikTok で実際に成果を出しているアカウントを、業種 × トンマナ × プラットフォームで検索・比較できます。掲載しているのは、世の中に公開されている実在アカウントの分析 600件超。 「自社の業種で何が伸びているのか」を、感覚ではなくデータで確かめられます。
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