エイチ・アイ・エス(H.I.S.)のTikTok運用を分析|伸びている理由と、真似できるポイント【2026年版】
2026/10/18
旅行会社や観光関連企業のSNS担当者から、「TikTokを始めたいが、何を投稿すればいいかわからない」「企業公式は堅くなりがちで、若い世代に届かない」という相談をよく受けます。特に旅行業界は、商品やサービスの説明だけでは埋没しやすく、インフルエンサーに依存した運用になりがちです。
そんな中、エイチ・アイ・エス(H.I.S.)の公式TikTokアカウント「HIS【公式】」(@his_japan)は、旅行会社らしい情報発信と、若手社員を主役にしたエンタメ性の高いコンテンツを両立させている事例として注目されています。本記事では、公開されている投稿内容や各種公開統計をもとに、このアカウントがなぜ支持されやすい設計になっているのかを分解し、他の企業・店舗アカウントが応用できる具体的なポイントに落とし込んでいきます。
HISのTikTok運用が注目される背景
HISのTikTok公式アカウントは、若手社員自身が出演・更新する体制で、Vlog・旅ハック(旅行のちょっとしたコツ)・HISの社内の様子(裏側コンテンツ)を中心に投稿しているのが特徴です。企業公式でありながら「中の人」が顔と名前を出して出演することで、広告色の強い旅行会社アカウントとは一線を画す親近感を作り出しています。
旅行会社のSNS発信がこれまで以上に重要になっている背景には、SNS利用の拡大があります。総務省「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」(令和7年版情報通信白書関連データ)によると、インターネット利用者のうち「SNS(無料通話機能を含む)の利用」の割合は82.3%と、インターネット利用目的の中で最も高い割合を占めています。さらに同調査では、TikTokの利用率は全年代で36.7%、10代では67.9%、20代では61.5%に達しており、若年層へのリーチにおいてTikTokが欠かせないチャネルになっていることがわかります。
加えて、TikTok Japanは公式note(2025年11月27日発表)で、日本国内の月間アクティブユーザー数(MAU)が4,200万人を突破したと公表しています。これは自社調べの数値ですが、日本人のおよそ3人に1人がTikTokを利用している規模感を示すものであり、旅行需要の裾野である20〜30代だけでなく、幅広い年代にアプローチできるプラットフォームに成長していることの裏付けになります。
旅行会社にとってTikTokは「若年層の潜在顧客との最初の接点」を作れる場であり、HISのような大手が社員主体の運用に踏み切っている点は、中小の旅行会社・観光施設にとっても参考になる動きです。

投稿の型を分解する:HIS公式TikTokのコンテンツパターン
公開されている投稿を見ていくと、HIS【公式】のコンテンツはいくつかの「型」に整理できます。闇雲に旅行情報を投稿しているわけではなく、エンタメ軸と情報軸を使い分けていることがポイントです。
| 投稿の型 | 内容例 | ねらい |
|---|---|---|
| 社員Vlog系 | 社員の海外出張・海外生活の様子、モーニングルーティンなど | 「社員の人柄」を見せて親近感を醸成 |
| 検証・あるある系 | 「旅行会社社員なら英語で話しかけられても対応できる説」などの検証企画 | 話題性・シェアされやすさを狙う |
| 旅ハック系 | 長距離フライト用の手荷物の中身、AirZ(HISの海外旅行商品)を使った初めての海外旅行レポートなど | 実用情報で保存・検索ニーズに応える |
| 社内文化・裏側系 | オフィスの様子、社員同士のやり取り、ちょっとしたゲーム企画など | 企業に対する心理的距離を縮める |
| キャンペーン連動系 | 学生向け旅行キャンペーン「HISの青春旅」のPR映像(HAL学生制作)、VTuber事務所「ハコネクト」とのコラボ「オンライン世界一周旅行」など | 若年層や特定ファン層への接点拡大 |
この型分けからわかるのは、HISが「旅行会社としての専門性」と「TikTokらしいエンタメ性」を分離せず、同じ動画の中で両方を成立させている点です。たとえば検証系の動画は一見ふざけた企画に見えますが、結果的に「旅行会社の社員は英語対応力がある」という安心材料の提示にもなっており、企業としての信頼構築に寄与しています。
世界観のつくり方:「企業」ではなく「人」を主役にする
HISのTikTokが企業公式アカウントらしい硬さを感じさせない最大の理由は、発信の主体を「HISという会社」ではなく「HISで働く個人」に置いている点です。社員が顔を出し、名前やキャラクターが視聴者に記憶されるようになると、動画単体の再生だけでなく「この人が次に何をするか」という継続視聴の動機が生まれます。
これはTikTokのアルゴリズム設計とも相性が良い考え方です。TikTokのレコメンドは視聴完了率や再視聴率を重視するため、企画性のある短い動画で「オチ」までしっかり見せる構成が有利になります。社員個人を主役にすることで、1本の動画の中にミニストーリー(出発前の不安→検証→結果)を作りやすくなり、視聴維持率を高めやすくなるのです。
また、旅行会社という業態は「商品(旅行先・ツアー)」と「サービス提供者(社員)」の両方を見せられる点で、他業種よりも世界観づくりの素材が豊富です。店舗や工場のように固定の場所に縛られず、社員の出張先や旅行先そのものがロケーションになるため、ネタ切れしにくいというメリットもあります。
エンゲージメントを生む仕掛け
投稿内容だけでなく、視聴者が「反応したくなる」設計も見られます。
- 検証企画で賛否や予想を誘う:「本当にできるのか?」という問いかけ型の企画は、コメント欄で結果への予想や感想が生まれやすく、エンゲージメントの起点になります。
- ゲーム・チャレンジ企画で参加のハードルを下げる:言葉遊びのようなライトな企画は、旅行に興味がない層にも視聴されやすく、間口を広げる役割を果たします。
- 実用Tipsで保存・シェアを誘発する:手荷物の中身や旅行準備のハックは「後で見返したい」情報であり、保存(お気に入り)や知人への共有が発生しやすいコンテンツです。
- 外部コラボで新しい視聴者層を呼び込む:学生向けキャンペーンやVTuber事務所とのコラボは、HIS単体のフォロワー以外のファン層にアカウントを知ってもらう導線になります。
このように、HISのアカウントは「見て終わり」ではなく、コメント・保存・シェアのいずれかが発生しやすい構成を複数パターン用意している点が特徴です。
他の企業・店舗が応用できる具体的ポイント
HISの事例から抽出できる、応用可能な考え方は次のとおりです。旅行業界に限らず、サービス業・店舗ビジネス全般で参考にできます。
- 「会社」ではなく「人」を顔にする:経営者や現場の社員を数名ピックアップし、継続的に出演させる。毎回違う人が出るより、同じ顔が繰り返し出る方が視聴者に記憶されやすい。
- 専門性をエンタメに変換する:自社の専門知識(旅行会社なら旅行Tips、外国語対応力など)を、検証企画やゲーム形式に落とし込む。
- 実用Tips系を定期シリーズ化する:「○○の持ち物」「○○のコツ」のような保存されやすいフォーマットを、曜日や頻度を決めて継続する。
- 裏側コンテンツで心理的距離を縮める:商品紹介だけでなく、オフィスの様子や社内の雑談風景も時々混ぜる。
- 外部コラボで新規層にリーチする:インフルエンサーや他ジャンルのファンダム(VTuber、学生団体など)と組み、既存フォロワー以外への露出を作る。
明日から試せる実践チェックリスト
実際にアカウント運用を見直す際は、以下の順番で着手すると取り組みやすくなります。
- 社内で「顔出しできる・継続出演できる社員」を1〜3名ピックアップする
- 自社の専門知識やサービスの中で、「検証ネタ」にできそうな項目を3つ書き出す(例:対応スピード、専門用語への回答力、現場でしか知らない裏技)
- 保存されやすい実用Tips系のフォーマットを1つ決め、週1回など頻度を固定して投稿する
- オフィス・店舗の日常風景を撮る「裏側シリーズ」を月1〜2本程度混ぜる
- コメント欄での質問や予想を誘う一文を、キャプションや動画内テロップに必ず入れる
- 投稿後24〜48時間の視聴維持率・コメント内容を確認し、反応が良かった型を次の企画に反映する
- 他業種・他ジャンルとのコラボの可能性(インフルエンサー、学生団体、ファンダムなど)を四半期に一度は検討する
このチェックリストは、専任のSNS担当者がいない中小企業でも、無理なく回せる粒度に落としています。
旅行・観光業界でTikTok運用をする際に気をつけたいこと
旅行業界特有の注意点もあります。まず、料金やキャンペーン内容を訴求する際は景品表示法上の表示義務を踏まえ、誤認を招く表現(最安値表現や期間限定の誤解を招く煽り方など)を避ける必要があります。また、Z世代の旅行意識に関する調査では、旅行を「自己表現の手段」として捉える傾向や、旅行後の消費行動につながりやすい傾向が指摘されています。例えば、エクスペディアが実施した調査(PR TIMES掲載)では、旅行後に商品購入などの消費行動が生まれる割合がZ世代で高いことが示されており、旅行コンテンツが「旅行商品の宣伝」だけでなく「その後の消費導線」にもなり得ることを意味しています。さらにJTB総合研究所の調査でも、Z世代の旅行観として「タイパ(時間対効果)」や「SNS映え」がキーワードとして挙げられており、短尺動画で旅先の魅力を端的に見せる設計は、この世代の価値観と噛み合いやすいと考えられます。
こうした調査結果を踏まえると、旅行会社のTikTok運用は単なる集客施策ではなく、Z世代を中心とした「旅行後の消費行動」まで見据えたブランディング施策として設計する視点が重要です。
まとめ
HIS【公式】のTikTok運用は、企業公式でありながら「社員個人」を主役に据え、検証企画・旅ハック・裏側コンテンツ・外部コラボを組み合わせることで、旅行会社らしい専門性とTikTokらしいエンタメ性を両立させている事例です。総務省の調査が示すようにTikTokは10〜20代を中心に高い利用率を持ち、TikTok Japan自身も国内MAUの大きな成長を公表しています。旅行業界に限らず、どの業種でも「会社ではなく人を見せる」「専門知識をエンタメに変換する」という発想は応用可能です。まずは自社内で顔出しできる担当者を決め、小さな検証企画や実用Tipsから始めてみることをおすすめします。
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