トゥモローランド(TOMORROWLAND)のTikTok運用を分析|伸びている理由と、真似できるポイント【2026年版】
2026/10/22
なぜ「トゥモローランド」のTikTokが参考になるのか
「SNSを頑張っているのに、フォロワーも反応も増えない」「本社の公式アカウントだけでは、ブランドの空気感が伝わらない」。アパレルや店舗ビジネスのSNS担当者から、こうした悩みをよく聞きます。特にTikTokは、バズらせること自体が目的化しやすく、ブランドらしさと再生数を両立させるのが難しいプラットフォームです。
セレクトショップ大手「トゥモローランド(TOMORROWLAND Co.,Ltd.)」は、1978年設立、東京都渵谷区恵比寿西に本社を置く老舗アパレル企業です。自社ブランドとセレクトブランドを多数展開しながら、全国の店舗・スタッフを巻き込んだ発信体制を持っている点が特徴です。単一の「本社公式アカウントが頑張る」型ではなく、店舗やスタッフを主役にした分散型の発信構造を取っていることが、公開情報から読み取れます。この記事では、その「型」を分解し、他の企業・店舗アカウントにも応用できる形に落とし込みます。

トゥモローランドというブランドの基本情報
まず前提として、ブランドの立ち位置を整理します。公開されている会社概要によると、トゥモローランドはウィメンズ・メンズウエアや服飾雑貨、アクセサリーの企画・生産・販売・卸売・輸入、さらに飲食店経営まで手がける総合アパレル企業です。単一ブランドの直販店ではなく、「TOMORROWLAND」「Galerie Vié」「Des Prés」「CABaN」「Ballsey」「MACPHEE」など複数のオリジナルブランドを抱え、ルミネ新宿・池袋・千葉など全国の商業施設に店舗を構えています。
この「多ブランド・多店舗」という構造は、SNS運用において実は重要な意味を持ちます。本社が全ブランド・全店舗の情報を一つのアカウントで発信しようとすると、どうしても内容が総花的になり、誰に向けた投稿か分かりにくくなります。逆に、店舗・ブランド・スタッフ単位でアカウントや発信テーマを分けられれば、それぞれが「誰の目線の情報か」が明確になり、視聴者との距離が近くなります。
投稿の型を分解する:店舗・スタッフ発信型のコンテンツ戦略
公開されている情報を確認すると、トゥモローランドのTikTok展開には、本社の公式アカウントだけでなく、仙台パルコ店のように店舗単位のアカウントが存在し、スタッフの通勤コーディネートや季節のアウター紹介といった、現場発のコンテンツが投稿されていることが分かります。これは、アパレル企業のTikTok運用における一つの典型的な「型」です。
この型を要素分解すると、以下のような構成になっています。
- 出演者:本社の広報担当ではなく、売り場に立つ現場スタッフ本人
- テーマ:新作の宣伝ではなく、「今日のコーデ」「通勤コーデ」「季節の変わり目の着回し」など生活に根づいた切り口
- 撮影場所:スタジオではなく、実際の店舗やバックヤード、通勤路
- 目的:直接的な販促ではなく、「このスタッフ・この店に行けばこんな提案がもらえる」という信頼の蓄積
同社の公式ECサイトには「スタッフコーディネート・スタイリング一覧」という専用ページが用意されており、スタッフが私服やおすすめコーデを発信する文化が、SNS以前から社内に根づいていたことがうかがえます。TikTokはこの既存の文化を、縦型動画という形式に移植しただけ、と捉えることができます。つまり「TikTokだから新しいコンテンツを作る」のではなく、「もともと強みだった接客・提案力を、TikTokのフォーマットで見せている」という順序です。これは他業種にも転用できる重要な視点です。
世界観のつくり方:EC・SNS・スタッフの三位一体
トゥモローランドの発信を特徴づけているのは、TikTok単体で世界観を作ろうとしていない点です。公式ECサイトのスタイリングページ、ファッションコーディネートSNSの「WEAR」、X(旧Twitter)の公式アカウント(@TOMORROWLAND_JP)、店舗・スタッフ単位のTikTok・Instagramという複数チャネルが、それぞれ役割分担をしながら同じ「スタッフが提案する」という世界観を共有しています。
この構造を一般化すると、次のような階層になっていると考えられます。
| 階層 | 主な役割 | 発信の主語 |
|---|---|---|
| 本社・ブランド公式(X、Instagramなど) | 新作情報・キャンペーン・企業としての発表 | ブランド |
| 店舗・スタッフアカウント(TikTok、Instagramなど) | 日常のコーデ提案・接客の延長線上の発信 | スタッフ個人 |
| 自社EC内のスタイリングページ | 商品購入への橋渡し・コーデの詳細情報 | 商品・スタッフ |
| WEARなど外部ファッションSNS | ブランドを超えた着用例の蓄積 | スタッフ個人 |
この「本社は公式情報、現場は人間味のある情報」という分業こそが、世界観を壊さずにTikTokの文脈(親近感・リアルタイム感)に乗る方法です。本社アカウントがTikTokで無理に砕けた口調を使う必要はなく、現場・スタッフのアカウントがその役割を担えばよい、という設計思想が見て取れます。
なぜ今、アパレルにTikTokが効くのか(データで見る追い風)
こうした運用が成立する背景には、TikTok自体の国内普及と、短尺動画が購買行動に直結しているという環境変化があります。実際のデータで確認しておきます。
まず利用者規模について、TikTok Japanは公式ニュースルームで、2025年11月27日に日本国内の月間アクティブユーザー数(MAU)が4,200万人を突破したと発表しています。これは日本人のおよそ3人に1人が利用している規模であり、同発表では国内でTikTokに広告出稿する企業が48万社を超えたこと、TikTok上で創作活動を行うクリエイターが226万人を超えたことも示されています(出典:TikTok Japan公式ニュースルーム)。
年代別の利用実態については、総務省情報通信政策研究所が2026年6月に公表した「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」で、TikTokの利用率が10代で67.9%、20代で61.5%、30代で44.7%、40代で42.6%に達していることが示されています(出典:総務省情報通信政策研究所)。アパレルの主要顧客層である10〜40代への接触手段として、TikTokはすでに無視できない規模になっていることが分かります。
さらに、購買行動との結びつきについても裏付けがあります。株式会社PLAN-Bが実施し、PR TIMESに掲載された「TikTokで商品購入につながるコンテンツの特徴」調査では、TikTok経由で商品を購入した人の購入の決め手として、「商品が自分に合いそうだと感じた」が44.4%で最多となり、「コンテンツ内容が信頼できた」が33.8%で続いています(出典:株式会社PLAN-B調査、PR TIMES掲載)。これは、スタッフ自身が着用して見せる「自分ごと化できるコーデ動画」という形式が、まさに購買の決め手となる要素に直撃していることを示しています。トゥモローランドの店舗・スタッフ発信型コンテンツは、このデータが示す「効くコンテンツの条件」と構造的に一致していると言えます。
自社アカウントに応用する実践チェックリスト
ここまでの分析を、明日から自社のアカウントで試せる手順に落とし込みます。大企業の多店舗展開でなくても、1店舗・個人店でも応用可能な形にしています。
ステップ1:発信の主語を「会社」から「現場の人」に移す
- 本社・広報の口調で話すアカウントと、現場スタッフが話すアカウントを分けられないか検討する
- 1人〜数名のスタッフを「顔が見える発信担当」として決める
- 出演するスタッフ自身の言葉・テンションで話してもらう(台本を丸読みさせない)
ステップ2:コンテンツを「販促」ではなく「提案」として設計する
- 新作紹介ではなく「今日のコーデ」「よくある質問への回答」など生活文脈の切り口を優先する
- 「自分に合うか」が伝わるよう、実際に着用・使用しているシーンを見せる
- 撮影場所はスタジオではなく実店舗・現場をそのまま使う
ステップ3:チャネル間の役割分担を決める
- 公式X・Instagramは「会社としての発表」に役割を固定する
- TikTokや店舗アカウントは「現場の日常・提案」に役割を固定する
- ECサイト側にもスタッフのおすすめやコーデをまとめたページを用意し、動画からの導線を作る
ステップ4:継続できる体制を先に作る
- 1本あたりの撮影・編集時間を決め、現場の業務に無理なく組み込める量に抑える
- 週1〜2本など、無理のない投稿頻度をまず設定し、継続することを優先する
- 社内で「出てよかった」「反応があった」という事例を共有し、スタッフの発信モチベーションを保つ
このステップの核心は、「バズらせるための企画」を考えるのではなく、「もともと現場にあった接客力・提案力を、TikTokのフォーマットに乗せ替える」という発想です。トゥモローランドの事例が示しているのも、まさにこの順序です。
注意点:規模の大きい事例をそのまま真似しない
最後に、分析結果を自社に応用する際の注意点にも触れておきます。トゥモローランドは全国に多数の店舗とスタッフを抱える企業であり、「店舗単位でアカウントを分散できる」という前提自体が、一定の組織規模を持つからこそ成立している部分があります。1店舗や個人事業の場合は、店舗単位ではなく「スタッフ個人単位」「商品カテゴリ単位」など、自社の規模に合ったテーマ分けに読み替える必要があります。
また、フォロワー数やエンゲージメント率といった具体的な数値は、公開情報だけでは正確に裏付けが取れないため、この記事では意図的に扱っていません。重要なのは「何人フォロワーがいるか」ではなく「誰が、どんな文脈で、何を発信しているか」という設計の部分であり、そこは企業規模にかかわらず再現可能です。
まとめ
トゥモローランドのTikTok運用から読み取れる型は、派手なバズ施策ではなく、「もともと現場が持っていた接客・提案力を、店舗・スタッフ単位の発信に落とし込み、TikTokというフォーマットに乗せている」という地に足のついた設計でした。本社公式は会社としての発表を担い、店舗・スタッフは日常のコーデ提案を担うという役割分担、そしてECサイトのスタイリングページまで含めた一貫性が、ブランドの世界観を壊さずにTikTokの文脈に乗る土台になっています。
TikTok自体の国内利用規模が拡大し、短尺動画が購買の決め手に直結しているというデータも、この「現場発・提案型」のコンテンツが効きやすい環境を裏付けています。自社で取り入れる際は、フォロワー数を最初の目標にするのではなく、「誰が」「どんな文脈で」発信するかという設計から始めてみてください。
より具体的な他業種・他業態の運用事例を知りたい方は、unyouのSNS運用事例データベース(/cases)で、アパレル・小売を含む実在アカウントの事例を比較してみることをおすすめします。
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