じゃらん公式(Jalan)のX(旧Twitter)運用を分析|伸びている理由と、真似できるポイント【2026年版】
2026/10/21
旅行・観光業界でSNS担当を任されると、まず頭を抱えるのが「じゃらんや楽天トラベルのような大手がすでに強いアカウントを持っている中で、自分たちは何を発信すればいいのか」という問題です。クーポン情報を流すだけでは広告っぽくなり、旅先紹介だけでは他社と差別化できない。フォロワーが増えない、エンゲージメントが伸びない、何を投稿しても反応が薄い——そんな状態で「とりあえず毎日投稿する」ことだけが目的化してしまっている担当者は少なくありません。
一方で、じゃらん公式(@jalannet)のXアカウントは、旅行というジャンルの中でも息の長い運用を続けています。闇雲にバズを狙っているわけではなく、投稿の型・キャンペーン設計・アカウントの世界観づくりに明確な一貫性があるからです。本記事では、公開されている投稿内容とアカウント構成、SNS利用に関する公的調査データをもとに、じゃらん公式Xの運用を分解し、企業・店舗規模のアカウントでも応用できるポイントに落とし込みます。なお、フォロワー数やエンゲージメント率など裏付けの取れない数値は本記事では扱いません。
じゃらん公式Xとはどんなアカウントか
じゃらん公式X(@jalannet)は、リクルートが運営する旅行・宿泊予約サービス「じゃらんnet」の公式アカウントです。プロフィールやタイムラインから確認できる特徴は次の通りです。
- 国内の宿泊施設、旅行先、お出かけスポットの紹介
- 期間限定クーポンやセール情報の告知(例:「じゃらんのお得な10日間」など)
- フォロー&リポスト形式のプレゼントキャンペーン(ペア宿泊券など)の定期実施
- 絵文字を使った親しみやすい文体
- 個別のDM・返信は原則行わない運用方針
さらに注目したいのは、じゃらんが単一アカウントではなく、ターゲット別に複数のSNSアカウントを運用していることです。代表例が「マジ部 byじゃらん【公式】」で、19〜22歳を対象に温泉・ゴルフ・マリンレジャー・サッカー観戦・テーマパークなどを無料または割引で体験できるサービスの告知を行っています。このサービスは2025年4月にアプリからWebサービスへ移行し、体験ジャンルを拡充したことがPR TIMESの発表資料でも確認できます(出典:PR TIMES「マジ部リニューアルのお知らせ、若年層にレジャー機会を」)。
つまりじゃらんは、「じゃらん公式」という一つの看板の下に全ユーザー層を押し込むのではなく、年齢層・目的別にアカウントとブランド体験を分けるという設計をしていることがわかります。

投稿を3つの型に分解する
タイムラインを分析すると、じゃらん公式Xの投稿は大きく3つの型に整理できます。
| 投稿の型 | 目的 | 典型的な文言・要素 |
|---|---|---|
| クーポン・セール告知型 | 予約への直接誘導 | 「最大33%オフクーポン」「お得な10日間」などの具体的な数字+絵文字 |
| プレゼントキャンペーン型 | フォロワー増加・拡散 | フォロー&リポストで応募、ペア宿泊券などの実体験型の景品 |
| 旅先・宿紹介型 | 興味喚起・保存されるコンテンツ | 「希望条件で見つけて、クチコミで選べる」などサービスの使い方を自然に織り込む紹介文 |
この3型が繰り返されることで、フォロワーは「このアカウントを見ればお得な情報と行き先のヒントが得られる」という期待値を持つようになります。逆に言えば、投稿の目的が毎回ブレているアカウントは、フォロワーにとって「何のためにフォローしているアカウントか」が定まらず、記憶にも残りにくくなります。
世界観とトーンのつくり方
じゃらん公式Xの文体を見ると、企業公式にしては砕けた表現や絵文字を多用しつつも、過度にキャラクター色を出しすぎていないバランスが特徴です。これは「中の人」の個性を全面に出すタイプの運用(いわゆるキャラクター性の強い企業アカウント)とは異なり、サービスそのものの世界観——「お得で、気軽に、行きたい場所が見つかる」——を前面に出す運用スタイルと言えます。
DMや個別返信を原則行わない方針も、好みのある選択です。大量のフォロワーを抱えるアカウントが一つひとつに返信をしていくのは現実的ではなく、その代わりに「投稿の質」と「キャンペーンの参加しやすさ」でエンゲージメントを稼ぐ設計になっています。中小規模のアカウントであれば、逆に個別の返信やコメント対応を強みにする、という差別化も可能です。自社の体力に合わせてどちらの型を選ぶかを決める視点が重要です。
複数アカウント戦略という発想
先述の「マジ部 byじゃらん」のように、ターゲットを明確に絞った別アカウントを持つ発想は、中小企業にも応用できます。すべての情報を一つの公式アカウントに詰め込むと、フォロワーにとって情報の粒度がバラバラになり、フォローする理由が曖昧になります。
- 若年層向けの企画やキャンペーンだけを切り出す
- 地域限定・店舗限定の情報を別アカウントで発信する
- BtoB向け情報とBtoC向け情報を分ける
もちろんアカウントを分けると運用コストは増えるため、まずは一つの公式アカウントの中で「投稿カテゴリ」を明確に分け、どのカテゴリがどのターゲットに向けたものかをプロフィールや固定ポストで示すところから始めるのが現実的です。
キャンペーン設計で見るべきポイント
じゃらん公式Xが定期的に行っている「フォロー&リポストで応募」形式のプレゼントキャンペーンは、X運用における王道の拡散施策です。設計のポイントを整理すると次の通りです。
- 景品はサービスの価値を体感できるもの(宿泊券など)にする
- 応募条件をフォロー+リポストのみに絞り、参加のハードルを下げる
- 開催期間を明確に設定し、焦らず参加できる余白を残す
- 当選者発表やクーポン配布など、キャンペーン後も接点を切らさない
重要なのは、景品を「現金」や「ギフト券」のような汎用的なものにせず、自社サービスを体験してもらえるもの(宿泊券・利用クーポンなど)にしている点です。これによって、懸賞目的だけのフォロワーではなく、サービスに興味を持つ層を集めやすくなります。景品表示法上の留意点(金額換算した場合の上限など)には十分注意しながら設計する必要があります。
なぜ今、企業がX運用に力を入れるべきなのか
ここで、X運用の重要性を裏付ける公的データを確認しておきます。
総務省「令和7年版 情報通信白書」によれば、インターネットの利用目的・用途のうち「SNS(無料通話機能を含む)の利用」の割合は82.3%と最も高く、またLINEの利用率は2014年の55.1%から2024年には94.9%まで拡大しています。X(旧Twitter)やInstagramについても、全年代のおよそ半数が利用しており、50代でも2024年時点で4割以上が利用するなど、幅広い年齢層に浸透していることが示されています(出典:総務省「令和7年版 情報通信白書」)。
また、ガイアックス ソーシャルメディアラボが公表しているSNSユーザー数のまとめによると、X(旧Twitter)の日本国内における月間アクティブユーザー数(MAU)は6,800万人規模とされており、国内ではLINEに次ぐ規模のSNSプラットフォームとなっています(出典:ガイアックス ソーシャルメディアラボ「性別・年齢別 SNSユーザー数」)。
旅行業界に関しては、JTB総合研究所の調査で、Z世代は国内旅行の計画における情報収集として「SNSやブログ、動画投稿サイト」を3.5〜5割程度活用している一方、それより上の世代では1割未満にとどまるという世代差が示されています(出典:JTB総合研究所の調査)。つまり若年層ほどSNSを旅行の情報収集チャネルとして使う傾向が強く、旅行・観光業にとってX運用が若年層との接点づくりに直結することがうかがえます。
これらのデータからわかるのは、「SNSをやっていればいい」時代はすでに終わり、「ターゲット世代がどのSNSで情報を得ているか」を踏まえてチャネルと投稿内容を設計する必要があるということです。
明日から試せる実践チェックリスト
じゃらん公式Xの運用から読み取れるポイントを、実際に自社アカウントで試せる手順に落とし込みます。
- 投稿カテゴリを3つに絞る:「お得情報」「紹介コンテンツ」「参加型施策(キャンペーン)」など、自社に合う3つの型を決め、プロフィールや固定ポストに明記する
- クーポン・セール告知には必ず数字を入れる:「お得」ではなく「最大◯%オフ」「◯日間限定」のように具体性を持たせる
- キャンペーン景品は自社サービスで体験できるものにする:汎用ギフト券より、来店・利用につながる景品を優先する
- 応募条件は最小限にする:フォロー+リポスト(またはいいね)程度に絞り、参加障壁を下げる
- 返信・DM対応の方針を先に決める:全件対応するのか、キャンペーン告知と投稿品質に注力するのかを運用体制に合わせて決める
- ターゲットが複数ある場合は投稿内に線引きを作る:無理に一つのアカウントに情報を詰め込まず、投稿のタグやシリーズ名で区別する
- 月1回、投稿の型ごとの反応を振り返る:どの型が保存・リポストされやすいかを確認し、次の投稿計画に反映する
これらは特別なツールや予算がなくても、投稿前のルール整備だけで実行できる項目です。まずは1と2から着手し、1ヶ月単位で投稿カテゴリの比率を見直すことをおすすめします。
まとめ
じゃらん公式Xの運用を分解すると、特別な「バズらせる技術」ではなく、投稿の型を絞り、クーポン・キャンペーン・紹介コンテンツという目的の異なる投稿を一貫した世界観の中で繰り返していること、そしてターゲットに応じてアカウントや企画を分けていることが伸びている理由として見えてきます。総務省やJTB総合研究所のデータが示す通り、SNS、特にXは幅広い世代、とりわけ若年層の情報収集チャネルとして定着しており、旅行・観光業に限らずどの業種でも「誰に、何を、どの型で届けるか」を整理すること自体がSNS運用の土台になります。
自社のアカウントに落とし込む際は、じゃらんのように複数アカウントを作る必要はありません。まずは投稿カテゴリを整理し、キャンペーン設計の原則(景品の体験性・参加障壁の低さ)を押さえるところから始めてみてください。
同業種・異業種のより詳しい運用事例は、unyouの事例データベース(/cases)でも多数紹介しています。自社の業態に近いアカウントの投稿傾向を探す際の参考にしてください。
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